検索
「アクティブファンド特集」を見る
つまり、ミドル世代で低リスク化しすぎて十分なリターンが得られなければ、大きな投資元本という強みを発揮できずに、保有資産が十分増えないまま定年退職を迎えてしまいます。これは、定年退職時に目標の資産額に到達しない「貯蓄不足リスク」が大きくなっていることを意味します。
「貯蓄不足リスク」を最小化するには、ここで過度に低リスク化しすぎず、相応に株式など高いリターンが得られる資産に配分すべきなのです。
アライアンス・バーンスタインでは、40歳くらいまでは株式とREIT（以下、株式等）のみのハイリスク・ハイリターン運用を行い、それ以降は株式等から徐々に債券にシフトしていくことを推奨しています。ちなみに、日本人の平均給与をベースに、「貯蓄不足リスク」、「長生きリスク」、「インフレ・リスク」を考慮して算出した65歳時点での資産配分は、株式等が65％、債券が35％となっています。
給与水準や福利厚生を加味し、適切な資産配分を
この資産配分は平均給与をベースにしており、すべての人にとって適切な資産配分ではないかもしれません。当然、人によって給与水準や福利厚生は異なります。
例えば、給与が高かったり、共働きの場合には、人的資本が大きくなりますから、金融資産でもっとリスクを取ることができます。一方、持ち株会に入っていればすでに株式を持っているため、老後資産では株式への配分比率は抑えたほうがよいでしょう。
このような詳しい情報も反映させることができれば、自分にピッタリの資産運用戦略を策定できるのです。ぜひトライしてみてください。
富裕層だけが知っている資産防衛術のトレンドをお届け！
＞＞カメハメハ倶楽部＜＜
アライアンス・バーンスタイン
後藤順一郎
カメハメハ倶楽部セミナー・イベント
【12/9開催】
「資産は借りて増やせ！」
3年間で延べ1,500社以上を担当した元銀行トップセールス社長が語る
“新規事業×融資活用”で資産を増やすレバレッジ経営戦略
【12/11開催】
企業オーナー・医療法人のための
事業と個人の安心を守る「グローバル資産戦略」
〜実例で学ぶ 経営資産の防衛と承継設計〜
【12/13-14開催】
不動産オーナーのための「法人化戦略」
賢いタックスプランニングで“キャッシュを最大化する”方法
【関連記事】
■税務調査官「出身はどちらですか？」の真意…税務調査で“やり手の調査官”が聞いてくる「3つの質問」【税理士が解説】
■親が「総額3,000万円」を子・孫の口座にこっそり貯金…家族も知らないのに「税務署」には“バレる”ワケ【税理士が解説】
「銀行員の助言どおり、祖母から年100万円ずつ生前贈与を受けました」→税務調査官「これは贈与になりません」…否認されないための4つのポイント【税理士が解説】
