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2002年と2017年を比較した際、増加率が最も高いのは24歳以下で、この15年間で2.02倍。続くのが75歳以上で1.85倍、45～54歳で1.84倍となっています。
精神障害者の総数では少ないですが、増加率では若年層が突出しています。この15年間、就職難がいわれていた時期もありましたし、情報デバイスの発達によって変わったコミュニケーションは、新たなストレスの火種になっています。若年層が直面する様々な社会問題が、増加に表れているのではないでしょうか。
精神疾患患者数の最多は「東京」、割合でみてみると…
メンタルヘルスを年齢や時系列でみてきましたが、地域によってはどうでしょうか。厚生労働省による「患者調査＊」から紐解いていきます。
＊患者調査は、全国から抽出された医療機関で、特定の1日に受診した患者について調べたもの。総患者数はその特定の1日に対しての数値であり、1年間に渡り、その病気にかかっていたわけではありません。
最新の患者調査（2017年）によると、「精神及び行動の障害」の人は15万2800人で、都道府県別で最も精神疾患が少ないのは「徳島県」400人。続いて同率2位で「富山」「山梨」「鳥取」「佐賀」が500人で続きます。
一方で、最も精神疾患患者が多いのは「東京都」で1万5,300人。続いて「神奈川県」1万4,900人、「福岡県」1万1,700人、「千葉県」1万1,3000人、「大阪府」8,500人と続きます。数としては、単純に人口が多く、大都市がある地域で多くなっています。
次に、総患者数に占める精神疾患患者の割合でみていきましょう。全患者に占める精神疾患患者が占める割合は2.12％。そのなかで、最も精神疾患患者の少ないのが、同率トップで「熊本県」と「鹿児島県」で0.6％。続いて「栃木県」0.62％、「群馬県」0.76％、「佐賀県」0.85％と続きます。
一方で割合が最も多いのが「京都府」で4.07％。続くのが「新潟県」で3.61％、「福岡県」「千葉県」3.52％。「京都府」が突出しているという印象です。
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