年間残業960時間超…勤務医4割、8万人の時短は可能なのか

2020.9.9

一般企業では既に始まっている時間外労働の上限規制が、2024年4月から医師にも適用される。勤務医の時間外労働時間を「原則、年間960時間までとする」とされているが、その実現は困難ではないかと指摘されている。その「医師の働き方改革」を実現した医師がいる。「現場のニーズに応え、仕事の流れを変えれば医師でも定時に帰宅できる」という。わずか2年半で、どのように医師の5時帰宅を可能にしたのか――、その舞台裏を明らかにする。

働き方改革で職場定着率の向上、医療レベルの向上

今のところ医療機関で「医師の働き方改革」にしっかりと取り組めているところは多くないようです。ですから、今まで何もしていなくてこれから本格的に準備を始めるという段階にあっても全く遅くありません。

一方、「医師の働き方改革」に取り組み始めている医療機関では、離職者やインシデントが減ったりと、すでに成果が出ているところも散見され始めています。ですから、病院経営者や幹部クラスの医師の先生方が本気になって取り組み始めれば「医師の働き方改革」は必ず結果を出すことができます。

成果を出していく上での最も大切なポイントは、やはりコミュニケーションです。コミュニケーションには組織を変えていく大きな力があります。そこで、病院経営者や幹部クラスの医師の先生方がコミュニケーションスキルを今からしっかり学び始めれば、想定していた以上に臨床現場の雰囲気がガラッと変わっていくのです。

すでに成果を出している他院の先生方の取り組みについて、私がお話を伺った中で、このことは例外なく共通しているものだと確信しました。そして、よい職場の「雰囲気」というものについては、若い医療者たちは確実に感じ取ってくれます。職場の雰囲気が良くなれば、退職しようと思う人が減り、その病院の医療レベルもさらに高いものになっていくことでしょう。

「医師の働き方改革」は、単に国の方針に従い残業を減らすことにとどまらず、職場定着率の向上、医療レベルの向上、さらには地域医療の活性化といった様々な大きなメリットが含まれているということを、ぜひ、今のうちから明確に認識しておいていただきたいと思います。

佐藤文彦
Basical Health産業医事務所代表

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佐藤文彦

Basical Health産業医事務所代表
日本糖尿病学会専門医・研修指導医、日本肥満学会専門医、日本医師会認定産業医、日本医師会認定健康スポーツ医などの資格をもつ内科医・産業医。

1998年順天堂大学医学部卒業後、順天堂大学代謝内分泌学助教などを経て、2012年41歳の若さで順天堂大学附属静岡病院糖尿病・内分泌内科科長（兼准教授）に就任。同院で、「地方病院の医局員たちの残業の多さを何とか改善できないか」と考え、「医師の働き方改革」に着手。コーチングの手法を活用し、現場の要望を聴き出し、それを反映させた組織開発を独自で行う。3年目には医局員全員が定時に帰宅できる体制を作りあげる。その後、日本IBM株式会社で専属産業医を2年弱務めた後、2018年に独立。現在、健康保険組合やその関連企業での健康増進・予防医療などのコンサルタント業務を行いながら、糖尿病の外来診療、嘱託産業医としても活動する。今年度より、厚生労働省医政局委託事業「医療従事者勤務環境改善のための助言及び調査業務」委員会の委員に就任するなど、日本中の医師が安定的に働き続けられる環境作りに取り掛かっている。趣味は音楽。高校3年生時には、全日本吹奏楽コンクール（普門館）にて金賞受賞。担当楽器はチューバ。

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