世界株式投資戦略…高まる気候変動リスク、避けるべき投資は

ピクテ投信投資顧問株式会社が、日々のマーケット情報を分析・解説します。※本連載は、ピクテ投信投資顧問株式会社が提供するマーケット情報・ヘッドラインを転載したものです。

 

気候変動はもはや長期投資をするうえで看過できないリスク要因だ。世界では米カリフォルニア州や豪州における大規模な森林火災、伊ベネチアの異常な高潮、日本では台風19号「ハギビス」による被害が深刻だ。気候変動による被害が長期的に拡大することが予想される中、長期投資家が気候変動から利する投資手法は「避ける投資」だ。

加速度的に高まる気候変動リスク。「気候変動」は「気候危機」へ

気候変動を考える際に前提条件として押さえるべき点は、温室効果ガス(GHG)に関わる利害関係者の「利害」が一致していないことだ。

 

国同士ではこれまでGHGを多く排出してきた先進国と、これから経済発展とともにGHGを多く排出する新興国に隔たりがある。また、現役世代がGHGを多く排出し、将来世代がそのツケを払うという点でも世代間の対立が生じる。これらの利害不一致を短期的に解消させることは困難であり、長期的なすり合わせが必要になる。

 

しかし、その間もGHGは着実に排出され続け、気候変動に伴う損害(含むGHG削減費用)は加速度的に増加することになる。巨大氷床の崩壊や海洋循環の大規模な変化、永久凍土に閉じ込められた強力なGHGであるメタンハイドレートの融解によって、温暖化が急激に進むことが予想されるためだ。

 

国連環境計画(UNEP)と世界気象機関(WMO)によって設立されたIPCC(国連気候変動に関する政府間パネル)によれば、温暖化対策が最大の場合、2081年~2100年の世界平均気温上昇は1986年~2005年平均と比較して平均+1.0℃にとどまるが、温暖化対策なしでは平均+3.7℃となる(図表1)。

 

上段;温暖化対策なし、平均+3.7℃、予測幅+2.6℃~+4.8℃ 下段:温暖化対策最大、平均+1.0℃、予測幅+0.3℃~+1.7℃ 出所:IPCC AR5 WG1よりピクテ投信投資顧問作成
[図表1]1986年~2005年平均に対する2081年~2100年の世界平均地上気温の上昇予測 上段;温暖化対策なし、平均+3.7℃、予測幅+2.6℃~+4.8℃
下段:温暖化対策最大、平均+1.0℃、予測幅+0.3℃~+1.7℃
出所:IPCC AR5 WG1よりピクテ投信投資顧問作成

 

もはや「気候変動」は「気候危機」と表現すべきだろう。

GHG排出量の多いセクターを避けるシンプルな投資手法

気候危機によって被害が今後も拡大すれば、世界はいかにしてGHG排出量を削減し、気温上昇を産業革命前と比較して2℃未満に抑えるべきかを、これまで以上に議論することになるだろう。

 

そうなれば株式投資においても気候危機リスクが重要なファクターになる可能性が高まる。

 

長期投資家が取れる選択肢は2通り。1つはGHG排出量削減に寄与する企業へ投資する方法。もう1つはGHG排出量が多いセクターを投資対象から除外する方法だ。前者は株価上昇を期待する手法だが、緻密な分析が必要となるため投資家のハードルは比較的高くなる。

 

一方、後者は株価下落を想定して投資を避ける手法だが、非常にシンプルで分かりやすいのが特徴だ。図表2は世界の二酸化炭素排出量(燃料別)の推移であり、2017年は石炭と石油で全体の3/4を占めている。

 

年次、単位:億トン、期間:1751年~2017年 出所:Our World in Dataのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
[図表2]二酸化炭素排出量(燃料別、世界) 年次、単位:億トン、期間:1751年~2017年
出所:Our World in Dataのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

 

今後これらのセクターで規制強化が進めば、確認埋蔵量の経済的価値が損なわれるかたちで石油・石炭セクターの株価も長期的には軟調に推移する可能性がある。

 

先進国株と新興国株を合わせたMSCI世界株指数におけるエネルギー(石油・石炭等)セクターの割合は2019年10月時点で約5%と僅かだが、全セクターに投資するインデックス運用よりも、全セクターからエネルギーセクターを除外したポートフォリオ(=避ける投資)のほうが、長期的に見ればパフォーマンスが期待できるかもしれない。

 

 

当レポートの閲覧に当たっては【ご注意】をご参照ください(見当たらない場合は関連記事『世界株式投資戦略…高まる気候変動リスク、避けるべき投資は』を参照)。

 

(2019年11月26日)

 

田中 純平

ピクテ投信投資顧問株式会社
運用・商品本部 投資戦略部 ストラテジスト

 

ピクテ投信投資顧問株式会社
運用・商品本部 投資戦略部 ストラテジスト 

日系運用会社に入社後、14年間一貫して外国株式の運用・調査に携わる。主に先進国株式を対象としたアクティブ・ファンドの運用を担当し、北米株式部門でリッパー・ファンド・アワードを受賞。アメリカ現地法人駐在時は中南米株式ファンドを担当し、新興国株式にも精通。ピクテ入社後は、ストラテジストとしてセミナーやメディアなどを通じて投資家への情報提供に努める。日本証券アナリスト協会検定会員(CMA)

著者紹介

ピクテは1805年、スイス、ジュネーブにおいて会社創設以来、一貫して資産運用サービスに従事し、運用サービスに特化したビシネスモデルを展開してまいりました。信用格付ではフィッチ・レーティングスからAA-の格付けを取得しております(2018年5月末現在)。注:上記の格付はピクテ・グループの銀行部門の債務の信用に対するもので、運用部門や運用能力に関するものではありません

1981年、日本経済や株式市場の調査を目的に東京事務所を設立しました。その後、1987年から機関投資家を対象とした資産運用サービス業務を開始、1997年には投資信託業務に参入し、運用資産総額は1.98兆円となっています(2018年12月末現在)。外資系運用機関の大手の一角として、特色ある資産運用サービスをお届けしております。

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