ビットコイン以外の仮想通貨「アルトコイン」の投資リスク

出来高の少ないコインへの投資は避けたほうが無難

近年、新しい投資先として人気を博している仮想通貨ですが、「仮想通貨とはビットコインのことだ」と思っている方も少なくないのではないでしょうか？

しかしそれは、半分正解で半分誤りです。というのも、「仮想通貨」とは、ビットコイン以外にも、2018年7月時点で1,600種類以上あるからです。

ビットコイン以外の仮想通貨を、”Alternative（代わりの・代案）-Coin”から「Altcoin（アルトコイン・オルトコイン）」と呼びます。ニュアンスとしては「ビットコインの代わり・代案の通貨」といったところでしょうか。

アルトコインは単なるビットコインのコピーではなく、送金速度や匿名性など、ビットコインにはない特徴を持っていることが少なくありません。仮想通貨時価総額ランキング上位の「イーサリアム」や「ライトコイン」をはじめ、日本の仮想通貨取引所にもアルトコインは何種類か上場していますが、多くのアルトコインは海外取引所でのみ取引されています。

今回は、そんなアルトコインの投資におけるリスクを解説します。

イーサリアムなど時価総額ランキングで一桁に食い込むようなアルトコインは除きますが、世界中の人が常に取引を行っているビットコインと比べ、アルトコインは総じて取引の出来高が少なくなっています。

そのため、ビットコインと比較してもより少ない資金で価格が動くので、急激な値動きを起こしやすくなっています。価格が一気に上がる場合はいいのですが、急落に巻き込まれた場合、大きく資産を減らしてしまうことになりかねません。

また、出来高が少ない大量のアルトコインを保有している場合、買い板が薄いせいで売りたい値段で売れないといったことも起こります。特に取引量の少ないアルトコインの場合、取引所から上場廃止となってしまう場合があります。複数の取引所に上場しているならまだいいのですが、唯一上場していた取引所から上場廃止となると、そのアルトコインは、もはやどこでも売り買いすることのできないものになってしまいます。この場合、上場廃止が告知された段階で保有者からの売りが殺到し、価格も大暴落することでしょう。

上記のようなリスクを回避するため、日々の出来高・取引量にも気を配り、あまりにも出来高の少ないアルトコインへの投資は避けたほうが無難です。

今後の法規制等による大きな価格変動にも注意

仮想通貨は国際的に見ても法的に未整備な部分が多いため、今後の法規制により価格が大きく動くリスクがあります。特にアルトコインは先述の通り、ビットコインにない特徴を持っている銘柄も多いため、その特徴が規制の対象となる場合を想定し、リスクに備えておきましょう。

たとえば「モネロ」のように、送金記録などが第三者から分からないような匿名性の高いアルトコインが何種類か存在していますが、もしマネー・ロンダリング防止を名目に匿名通貨の所持や使用を禁ずるような法律が施行された場合、価格が急落する可能性があります。

上記はあくまでひとつの可能性の話ですが、ビットコイン以上にこういった規制側の動きを注視し、何か動きがあれば即反応できるようアンテナを高くしておきましょう。

ニルス

サイト制作、WEB広告、画像編集などを含む何でも屋事務員として働くサラリーマン