大きな損失を出すおそれも!? 「信用取引」のリスクを知る

今回は、「信用取引」のリスクを解説します。※本連載では、フェアトレード株式会社・調査本部アナリストの田村祐一氏の監修による書籍、『5万円→1000万円!詳細!株入門』(スタンダーズ)より一部を抜粋し、株式投資で「資産をさらに増やす方法」「損を減らす方法」を紹介します。

思惑とは逆の値動きをすると「含み損」が発生

資金以上の取引ができて、下落局面でも儲けられるなんて、いいことづくめのようにも見える信用取引ですが、メリットばかりではありません。思惑通りの値動きをすれば利益が大きい反面、意図とは逆の値動きをすると損失も非常に大きくなってしまいます。

 

現物株であれば、最悪の失敗をしたとしても資金がゼロになるだけですが、信用取引では資金額を上回る投資をしているため、元手の額を超える損失を出すおそれがあります。

 

信用取引の後で思惑とは逆の値動きをしてしまうと、含み損が発生します。含み損の額は証拠金から差し引かれて評価され、投資に対する証拠金の割合が一定水準を下回ると、証券会社から追加の証拠金(追証)を求められることになります。

 

そして、たとえ追証を差し入れても、相場が戻らなければ後から入金した追証も含めすべての資金を失ってしまうこともあるのです。

 

追証を入金できなければ強制的に反対売買をさせられるうえ、多くの場合はそのあとも損失が残り、それは証券会社に対する借金になってしまいます。

 

信用取引で失敗すると資金をすべて失うばかりか、新しい借金まで背負って市場から強制退場させられることにもなりかねません。挑戦するならそのしくみとリスクを十分理解し、連載第3回で紹介している損切りのルールを厳重に設定したうえで、慎重な取引を心掛ける必要があるでしょう。

 

一般的に「信用取引」=制度信用取引のことを指す

また、信用取引は証拠金を担保に株を借りてきて取引するので、金利など各種のコストがかかります。期間は長いほどこうしたコストはかさむので、なるべく短期で勝負をつける必要があります。

 

ちなみに、信用取引には6か月の期限がある「制度信用取引」と、期限のない「一般信用取引」の2種類があります。制度信用取引は6か月の期限内に反対決済をする必要があるのに対し、一般信用取引には期限がありません。ただし、一般信用取引の多くは買いからしか取引ができず、空売りができるのは一部の証券会社に限られます。

 

 

一般的に「信用取引」というと制度信用取引のことを指し、一般信用取引はその名前とは裏腹にむしろ特別な信用取引であると覚えてください。

 

現物株と同じ市場で扱われるため、信用取引を一切しない投資家でも、信用取引の動向をチェックしておくと市場の動きを予想するのに役立ちます。詳しくは第9回で解説していきます。

フェアトレード株式会社 調査本部アナリスト

統計データを重視したシステムトレードとファンダメンタルを組み合わせて銘柄分析を行う。

著者紹介

連載株式投資で「資産をさらに増やす方法」「損を減らす方法」

本連載は、一般的な株式投資の仕組みなどを紹介することを目的にしています。特定の金融商品の推奨や投資勧誘を意図するものではありません。また、投資にはリスクがあります。投資はリスクを十分に考慮し、読者の判断で行ってください。なお、執筆者、製作者、スタンダーズ株式会社、幻冬舎グループは、本連載の情報によって生じた一切の損害の責任を負いません。

 

5万円→1000万円!詳細!株入門

5万円→1000万円!詳細!株入門

田村 祐一

スタンダーズ

株式アナリストであるフェアトレードの田村祐一氏監修の元、株式投資を始めるために必要な知識、取引の仕方などをわかりやすく教え、さらに株で儲けるために注意したい意点やワンポイントアドバイスを細かく抑えることで、株で…

 

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