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来るべき大規模地震を前に懸念される、日本の高層ビルの耐震性

今回は、現状の日本の高層ビルの耐震性について考察します。※本連載は、建築耐震工学、地震工学、地域防災を専門とし、全国の小・中・高等学校などで「減災講演」を続けている名古屋大学教授・福和伸夫氏の著書、『次の震災について本当のことを話してみよう。』(時事通信出版局)の中から一部を抜粋し、震災によって起こり得る最悪の事態を防ぐための知識を紹介していきます。

新たな「耐震基準」の必要性を認めた国土交通省

日本の建築設計は長らく、こうした長周期の揺れの影響をあまり考えてきませんでした。超高層ビルについては、「長周期地震動の実態が分かっていないから安全性が確認されていない」などと曖昧な言い方をしてきました。ですが、21世紀に入ってさまざまな研究が行われるようになり、東日本大震災のちょうど1週間前に、日本建築学会から長周期地震動に対する懸念を記者発表しました。

 

(*我が国最初の超高層ビル・霞が関ビルディングが着工した1965年は、プレート・テクトニクス理論が提唱された1960年代の半ばです。地震の発生メカニズムも十分に理解できていない時代でした。高層ビルが苦手な長周期の揺れも少ないと考えられていました。)

 

最近になって、ようやく国も具体的に動き始めました。2015年12月に、内閣府から南海トラフ巨大地震に対する長周期地震動の予測結果が公表され、これを受けて国土交通省も動きました。2017年4月以降に南海トラフ巨大地震の被害想定地域内に超高層ビルをつくろうとする際には、長周期地震動対策を求めるなど、基準を強めたのです。

 

裏返せば、「今までの設計で考えてきた揺れでは足りない」と認め始めたとも言えます。

 

では、今あるビルは大丈夫なのでしょうか。すぐにでも長周期で共振の怖れのあるビルを調査して補強しないといけないはずです。でも、ビルにはテナントがたくさん入っており、調査すると言うと不安感を与えるので簡単には進まないでしょう。何とかしなければいけません。

超高層ビル群が並ぶ大都市部の被害は計り知れない

東日本大震災では、全国に4000棟以上ある免震戸建て住宅のうち、0.1%ほどに不具合が生じ、免震装置が損傷しました。東京には1000本近くの高層ビルがあると言われています。これと同じ比率を適用すると、万一、関東大震災と同規模の地震が来たら、確率的には1000本に1本は不具合が生じてもおかしくないことになります。

 

壊れないまでも、二度と使えないぐらいのダメージを受けるかもしれません。ガラスや外壁が落ちるビルはもっと多そうです。そしてほとんどのビルの中は、家具が倒れたり走り回ったりしてメチャクチャなことになるでしょう。超高層ビルが林立する東京で今こんなことが起きたら、影響は計り知れません。

 

首都の重要度を考えて、より安全な東京独自の基準があってもよいはずです。現に静岡県では耐震基準を強化する条例を2017年に制定しました。

 

南海トラフ地震や首都直下地震は、いずれほぼ確実にやって来ます。その震源は東日本大震災より遥かに大都市に近く、長周期の揺れをたっぷり放出します。長周期の揺れを増幅しやすい大規模な堆積平野の上に、私たちは高層ビルを好んで建ててしまいました。建物の中で揺れは何倍、何十倍にも増幅されます。大規模地震に対し、大平野、超高層ビルという、最悪の組み合わせが人気なのが日本の大都市です。

 

(*長周期の揺れをたくさん出す「大規模地震」、長周期の揺れを大きくして長い時間揺すり続ける「大平野」、長周期の揺れが苦手の「超高層」。この三つは最悪の組み合わせです。)

 

そのとき東京で、大阪で、名古屋で、日本中で何が起こるのか。次回からはその想定される被害を、揺れや津波の力だけでなく、社会の対応力という視点も織り交ぜて生々しくシミュレーションしてみます。

名古屋大学教授 減災連携研究センター長

1957年生まれ、名古屋市出身。名古屋大学教授・減災連携研究センター長、あいち・なごや強靱化共創センター長、工学博士、日本地震工学会会長、中央防災会議作業部会委員、地震調査研究推進本部政策委員長など。81年3月名古屋大学大学院工学研究科修了。同年大手建設会社入社。91年名古屋大学に転じ、2012年1月より現職。専門は、建築耐震工学、地震工学、地域防災。早期の耐震化を強く訴え、小泉純一郎政権時代には防災の国民運動作りの原動力となった。「自然災害は防ぐことは出来ないが、その被害を減らすことはできる」という信念のもと、研究のかたわら、耐震教材を多数開発し、全国の小・中・高等学校などで「減災講演」を続けている。巨大な建物を実際に揺らすことのできる世界に類をみない研究・展示施設、名古屋大学「減災館」はその結集とも言える。

著者紹介

連載「攻める防災」で最悪の事態を防ぐ…知っておきたい震災知識

本連載は、2017年11月30日刊行の書籍『次の震災について本当のことを話してみよう。』(時事通信出版局)から抜粋したものです。最新の内容には対応していない可能性もございますので、あらかじめご了承ください

 

 

次の震災について本当のことを話してみよう。

次の震災について本当のことを話してみよう。

福和 伸夫

時事通信出版局

国民の半数が被災者になる可能性がある南海トラフ大地震。それは「来るかもしれない」のではなくて、「必ず来る」。関東大震災の火災、阪神・淡路大震災の家屋倒壊、東日本大震災の津波。その三つを同時に経験する可能性がある…

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