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安全とは言い切れない!? 建造物の「免震装置」の問題点

今回は、建造物の「免震装置」の問題点を見ていきます。※本連載は、建築耐震工学、地震工学、地域防災を専門とし、全国の小・中・高等学校などで「減災講演」を続けている名古屋大学教授・福和伸夫氏の著書、『次の震災について本当のことを話してみよう。』(時事通信出版局)の中から一部を抜粋し、震災によって起こり得る最悪の事態を防ぐための知識を紹介していきます。

長周期の地震では、免震装置の効果は大きくない

東日本大震災や想定される南海トラフの巨大地震は、周期数秒を超える長周期の揺れをたっぷりと放出する地震です。こうした揺れに弱いのは、大きな平野に建つ超高層ビルなどの高い建物です。最近は「免震構造」が売り文句の建物が増えました。免震構造は基礎と建物の間にゴムが主体の軟らかい免震装置を入れて、ビルの揺れを長周期にすることで、地面の揺れが建物に伝わるのを防ぎます。

 

しかし、免震装置を入れても、長い周期の地震に襲われれば、やはり相当に揺れます。それを抑えるためにダンパーが一緒に使われています。ですが、高層マンションは、もともと長周期で揺れやすいので、短い周期で揺れる低いマンションに比べると、免震による揺れの低減効果は大きくはありません。

 

[図表]免震構造と長周期の揺れ

 

通常の免震ビルでは、地面を掘削してつくったコンクリートの箱のような擁壁の中に免震装置があり、その上にビルが乗っています。そこに思いもよらぬ長周期の大きな揺れが来て、装置がグニャッと変形すると、建物が擁壁にガ〜ンとぶつかり、その衝撃で建物が損傷する可能性もあるでしょう。こういった長周期の揺れがたくさん出るのが巨大地震です。(*建物が擁壁にぶつかって損傷するのを防ぐためには、免震装置を地上に出してしまうという方法もあります。そんな「長靴を履いたようなビル」はさすがにありませんが、一般住宅ではこの手法が用いられています。)

コストダウン目的で免震構造を採用するケースも・・・

免震構造を採用する理由は、揺れを抑えて安全性を向上することだけでなく、それによって柱を細くしてコストダウンするという目的もあります。

 

柱が細くなれば、使える床面積も広くなります。マンションなら高ければ高いほど多くの階でコストダウンできるので、免震装置を入れるメリットが増え、全体的にコストカットができます。

 

だから、高層の免震マンションがたくさんつくられることになります。

名古屋大学教授 減災連携研究センター長

1957年生まれ、名古屋市出身。名古屋大学教授・減災連携研究センター長、あいち・なごや強靱化共創センター長、工学博士、日本地震工学会会長、中央防災会議作業部会委員、地震調査研究推進本部政策委員長など。81年3月名古屋大学大学院工学研究科修了。同年大手建設会社入社。91年名古屋大学に転じ、2012年1月より現職。専門は、建築耐震工学、地震工学、地域防災。早期の耐震化を強く訴え、小泉純一郎政権時代には防災の国民運動作りの原動力となった。「自然災害は防ぐことは出来ないが、その被害を減らすことはできる」という信念のもと、研究のかたわら、耐震教材を多数開発し、全国の小・中・高等学校などで「減災講演」を続けている。巨大な建物を実際に揺らすことのできる世界に類をみない研究・展示施設、名古屋大学「減災館」はその結集とも言える。

著者紹介

連載「攻める防災」で最悪の事態を防ぐ…知っておきたい震災知識

本連載は、2017年11月30日刊行の書籍『次の震災について本当のことを話してみよう。』(時事通信出版局)から抜粋したものです。最新の内容には対応していない可能性もございますので、あらかじめご了承ください

 

 

次の震災について本当のことを話してみよう。

次の震災について本当のことを話してみよう。

福和 伸夫

時事通信出版局

国民の半数が被災者になる可能性がある南海トラフ大地震。それは「来るかもしれない」のではなくて、「必ず来る」。関東大震災の火災、阪神・淡路大震災の家屋倒壊、東日本大震災の津波。その三つを同時に経験する可能性がある…

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