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「いつまで住むつもりなんだ？」同居1年、夫婦が抱いた不安
信一さんが気になっていたのは、彩香さんの貯金がどのくらい増えているのかわからないことでした。実家に戻った当初、彩香さんは家賃を払わずに済む分を貯め、半年ほどで新居を探すつもりだと話していました。
しかし、休日には孫と外食や買い物に出かけることもあり、引っ越しに向けた具体的な計画は聞こえてきません。
ある晩、信一さんは妻に尋ねました。
「彩香は、いつまでここに住むつもりなんだろうな」
久美子さんも、同じことを考えていたそうです。
「孫がいるのはうれしいけど、毎日の食事や洗濯はやっぱり大変よ。私たちも、いつまでも元気とは限らないし」
同居前、夫婦の生活費は月19万円ほどでした。現在は食費や光熱費、日用品などが増え、月26万円前後になっています。
彩香さんから受け取る2万円を差し引いても、夫婦の実質的な負担は月24万円。年金の手取りを月約19万円とすると、毎月5万円ほどを貯蓄から補う計算です。
総務省統計局『家計調査報告〔家計収支編〕2025年平均結果の概要』によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯では、月平均の可処分所得が22万1,544円、消費支出が26万3,979円でした。平均で毎月約4万2,000円、支出が所得を上回っています。
高齢夫婦にとって、同居による生活費の増加が長期間続けば、老後資金への影響も無視できません。
同居から11ヵ月が経った頃、信一さん夫婦は改めて彩香さんと話すことにしました。
「いつまでにいくら貯めるつもりなのか、一度ちゃんと決めないか」
彩香さんはしばらく考えたあと、思うように貯金ができていないことを打ち明けました。離婚後、子どもの衣類や学校関係の費用などが予想以上にかかり、養育費も取り決めどおりに支払われない月があったといいます。
「ここにいれば家賃はかからないけど、引っ越したあとに生活できるか不安で。もう少し貯めてからと思っていたの」
信一さんは、娘の不安を理解できないわけではありませんでした。ただ、夫婦の貯蓄を取り崩している現状も伝えなければならないと感じていました。
「助けたい気持ちは変わらない。でも、私たちにもこれからの生活があるんだ」
話し合いの結果、彩香さんは毎月の収支と貯蓄目標を整理し、半年後をめどに住まいを探すことになりました。養育費についても、自治体のひとり親家庭向け相談窓口で相談する予定です。
久美子さんは、孫の世話についても、仕事や学校の都合で必要な日を事前に相談してほしいと伝えました。
「娘が困っているなら助けたいです。でも、私たちも自分たちの暮らしを続けていきたいんです」
現在も同居は続いていますが、家計や家事の分担について話し合う機会は増えたそうです。
成人した子どもが実家へ戻る際には、親子双方の生活費や家事負担を確認し、同居期間について具体的な目安を設けておくことが大切です。子どもの自立を支えるためにも、親の老後資金や体力に無理が生じない範囲で、支援の方法を考えていく必要があるでしょう。
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