(※写真はイメージです/PIXTA)

孫の進学や受験をきっかけに、年金暮らしの家計から教育費の援助を申し出る祖父母は少なくありません。しかし、無理な継続支援は自身の資産寿命を縮めるだけでなく、親の老後を案じる子世代に精神的な負担を与えてしまうことも。本記事では波多FP事務所の波多勇気氏が、岡田家(仮名)の事例から援助に潜む家計リスクと、親子双方にとって心地よい支援と距離感のルールを考えます。※紹介する事例は、相談者より許可を得て、プライバシー保護の観点から相談者の個人情報および相談内容を一部変更して記事化しています。

16年続いた正月を変えた、次男からのLINE

「正月、今年は俺たちの分のおせちはいらないから」

 

11月の初め、新潟市に暮らす岡田節子さん(仮名/72歳)のスマートフォンに、東京に住む次男の亮介さん(仮名/43歳)からLINEが届きました。続けて「帰省もしない。ごめん」のひと言。理由は書かれていません。

 

岡田家では、亮介さんが結婚してからの16年間、元日は次男一家が実家で過ごすのが決まりでした。いまは亮介さん夫婦と孫の3人家族です。長男は海外勤務が長く、正月に顔を合わせるのは次男一家だけ。節子さんは毎年11月の半ばに三段重のおせちを予約し、一家の新幹線代も夫の信夫さん(仮名/72歳)と負担してきました。食材やお年玉も含めると、年末年始の出費は20万円ほどになります。

 

「なにか怒らせたのかと思って、その晩は眠れませんでした」

 

思い当たったのは、今年の正月の孫の様子です。いま小学6年生の陽向さん(仮名/12歳)は、以前なら真っ先に信夫さんに将棋をせがんだのに、食事が終わるとすぐに客間へ行き、問題集を開いていました。お年玉を渡しても、小さく頭を下げるだけ。節子さんは、反抗期が始まったのだと受け止めていました。

 

電話で尋ねると、亮介さんはようやく事情を話しました。

 

「陽向が中学受験をするんだよ。1月が本番で、正月も塾の特訓が入ってる。いったら母さん、心配するだろう」

 

「だったら塾代はうちで出すわよ。月5万円くらいなら」

 

「いいよ、そういうのは」

 

電話は気まずいまま終わりました。納得できない節子さんは、信夫さんと一緒に筆者の事務所を訪ねました。

親が願い出る援助

「孫のためですから、月5万円くらいは出せますよね」

 

節子さんの問いに答える前に、筆者は家計を確認しました。年金は夫婦で月22万円、手取りは月19万8,000円ほど。生活費は月24万円で、毎月4万2,000円の赤字です。さらに、帰省の費用や家の修繕、旅行などの特別な支出が年60万円ほどあり、1,400万円の貯金から年110万円が減っていきます。このままでも、12年8ヵ月ほどたった84歳のときに底をつく計算です。

 

月5万円の援助を加えると、減る額は年170万円になり、貯金は8年2ヵ月ほど、80歳でなくなります。厚生労働省の「令和6年簡易生命表」によると、女性の平均寿命は87.13歳です。80歳で貯金がなくなれば、その先の生活や介護の費用を賄えません。

 

一方で、亮介さんの家計が厳しいのも事実です。文部科学省の「令和5年度子供の学習費調査」によると、授業料や塾代なども含めた学習費の総額は、公立中学校が年約54万円、私立中学校が年約156万円です。3年間の差は300万円を超えます。

 

ただ、筆者が気になったのは金額だけではありませんでした。

 

「奥様、亮介さんから援助を頼まれましたか?」

 

「いいえ……。でも、あの子は遠慮する子ですから」

 

筆者の勧めで節子さんが改めて電話をすると、亮介さんの答えは意外なものでした。

 

「毎年交通費まで出してもらっていたから、帰らないとは言い出しにくかったんだよ。陽向も塾の宿題を持っていくのがしんどかったみたいで。それに、母さんたちの老後のお金も心配なんだ」

 

節子さんにとって、正月は家族の形そのものでした。しかし亮介さんにとっては、親が費用を出してくれるからこそ断りにくい行事にもなっていたのです。

次ページ新たな正月の形

※プライバシーのため、実際の事例内容を一部改変しています。

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