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「いつまで一緒に暮らすんだろう」同居3ヵ月で見えてきた負担
同居が始まって3ヵ月ほどたった頃、和枝さんは家計簿を見ながら昭夫さんに相談しました。
「最近、食費も光熱費もずいぶん増えたの。これがずっと続くと、ちょっと大変かもしれない」
以前は月20万円ほどだった夫婦の生活費が、5人暮らしになってからは約28万円に増えていました。奈緒さんも食費として毎月3万円を入れていましたが、それでも夫婦の負担は以前より大きくなっています。
総務省統計局『家計調査報告〔家計収支編〕2025年平均結果の概要』によると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯では、月平均の可処分所得が22万1,544円、消費支出が26万3,979円となっています。平均では毎月約4万2,000円の不足が生じており、年金生活では日々の支出管理が重要になります。
昭夫さん夫婦の場合も、今後の医療費や住宅の修繕費に備えて貯蓄を残しておきたいという思いがありました。
ただ、和枝さんが気にしていたのは、お金だけではありません。
「孫たちはかわいいけれど、毎日となると疲れますね。娘も仕事で大変なのはわかるから、なかなか言い出せなくて」
奈緒さんは実家に戻ってから勤務日数を増やし、正社員の仕事も探していました。そのため、帰宅が遅くなる日には、和枝さんが孫たちの世話を引き受けることが増えていたのです。
ある夜、孫たちが寝たあと、昭夫さんは奈緒さんに声をかけました。
「仕事も頑張っているのはわかる。でも、これからのことを一度ちゃんと話しておこうか」
奈緒さんは少し驚いた様子でした。
「お父さんたち、迷惑だった？」
昭夫さんは首を横に振り、こう答えたそうです。
「迷惑だなんて思っていないよ。ただ、お母さんも疲れているし、俺たちも年金生活だからね。いつ頃までここで暮らすつもりなのか、考えておきたいんだ」
奈緒さんは、両親がそこまで負担を感じているとは思っていなかったといいます。
話し合いの結果、当面は同居を続けながら、半年後を目安に住まいの見通しを改めて確認することになりました。奈緒さんは生活費の負担を増やし、夕食の準備もできる日は自分で担当するようにしたそうです。
また、孫たちの世話についても、昭夫さん夫婦の予定を優先し、必要なときには事前に相談することを決めました。
「家族だから助けたいという気持ちはあります。でも、私たちも70代ですからね。無理なく続けられる形にしないといけないと思いました」
同居から半年が過ぎた現在も、5人での生活は続いています。奈緒さんは正社員として働ける職場が決まり、住まい探しに向けて少しずつ準備を進めているそうです。
成人した子どもが実家に戻る際には、生活費や家事の分担、同居期間の見通しについて、早い段階で話し合っておくことが大切です。親世代の体力や家計にも目を向けながら、それぞれが無理なく生活できる方法を考えることが、家族の関係を良好に保つことにつながります。
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