(※写真はイメージです/PIXTA)

老後について考えるとき、多くの人が気にするのが「年金で生活できるのか」という問題です。現役時代に真面目に働いてきた自覚のある人ほど、「それなりの年金は受け取れるはず」と考えがちです。しかし、転職や離職、自営業期間などがある場合、本人が思っている以上に年金額が少なくなるケースがあります。問題は、その現実に“退職後になって初めて気づく”ことです。

「年金だけでは足りない」…向き合い始めた老後の現実

木村さんが最も不安を感じたのは、「生活設計が一気に崩れたこと」でした。

 

妻の和子さん(仮名・63歳)はパート勤務を続けていましたが、年収は多くありません。夫婦で年金を合わせても、将来的な収入は月17万円前後の見込みでした。

 

一方で、住宅ローンはまだ数年残っており、固定資産税やマンション管理費も必要です。

 

総務省『家計調査(2025年)』によると、65歳以上の夫婦のみ無職世帯の平均消費支出は月26万3,979円。一方、可処分所得は月22万円程度で、多くの世帯が貯蓄を取り崩しながら生活しています。

 

木村さん夫婦も、老後資金を見直さざるを得ませんでした。外食を減らし、車も手放しました。さらに木村さん自身、再び働くことを考え始めます。

 

「66歳で再就職なんて…と思いました。でも、“無理”とも言っていられなかった」

 

現在は週3日ほど、物流関連のアルバイトをしています。

 

「体力的にはきついです。でも、収入があるだけで気持ちが全然違う」

 

一方で、木村さんは「もっと早く確認すべきだった」と強く感じているといいます。日本年金機構の「ねんきん定期便」や「ねんきんネット」を利用すれば、加入状況や将来の年金見込み額を事前に確認することは可能です。

 

「通知が来るまで、“自分の年金額”をちゃんと見たことがなかったんです」

 

老後資金の問題は、どの程度の年金を受け取れるのかを早い段階で把握し、生活設計に反映させることも重要です。

 

「普通に働いていれば大丈夫、と思っていました。でも、“普通”って、人によって全然違うんですよね」

 

 

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