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「投資本」の常識は、個人投資家には通用しない
ちまたには、数多くの「投資本」が溢れています。
「〇〇投資顧問元運用担当者『株式投資はこうして行う』」
「〇〇銀行OB『資産は投資信託で増やしなさい』」
「経済評論家『株式投資は、長期保有』」
などなどです。いずれも「儲けたい」「このままではいけない」という人々の「向上心」を刺激しますが、果たして、実効性はあるのでしょうか？
「元・投資信託運用者」「経済評論家」「銀行OB」の方々は自身の資金で運用するという考えで執筆されていないと思います。
投資資金の心配がない「投資信託」の運用、インサイダー取引規制などで株式投資ができない「銀行や証券会社の社員」。経済の大きな流れには精通していても、個別株の動きには無関心な「経済評論家」などの方々の意見が、個人投資家の「投資戦略」と合致しているはずがありません。
こうした方々が、「BUY&HOLD」「長期投資」といった手法を説きますが、そのとおりにしていては、時間も足りなければ、資金も足りません。とにかく、まずは、こうした手法がよいという既成概念を取り外してください。
長期投資は「インフレ」が前提
長期投資を標榜する人たちの「理論」はただひとつです。経済は「インフレ」を基調としています。経済が「インフレ」で継続していれば、「お金」の価値は逓減（ていげん）していき「もの」の価値は増加していきます。「株式」は「もの」の代表選手でもあります。長期保有をしていれば、経済が「インフレ」とともに拡大して「株式」の価値も増加していく、ということです。
しかし、この長年信頼されてきた「理屈」は、日本の長い「デフレ」経済下では広く実現してはいません。日本が、ようやく「デフレ」から抜け出し、「インフレ」に転じたことで、「長期保有」の有効性が復活したと考えるべきなのです。
長く続いた「デフレ」時代に「インフレ」を前提とする「長期保有」だけを推奨してきた人たちは、本当に「投資」で「資産を増やす」ということを真剣に考えていたのか疑問です。時代の変化、社会の変化、経済の変化を考えない「無責任」なコメントだとは思いませんか？
「貧者」には、「貧者専用」の「長期投資」があるということを覚えておいてください。
