検索
堅実に暮らしていても「貯まらない」理由
振り返ってみると、家計に特別な無駄があったわけではありませんでした。
住宅ローンの返済、教育費、日々の生活費。さらに車の買い替えや住宅の修繕費など、人生の節目ごとにまとまった支出がありました。
「気づかないうちに、少しずつ減っていたんですね」
収入が増えるにつれて生活水準も上がり、結果として貯蓄のペースが思ったほど伸びなかったといいます。
金融広報中央委員会の同調査でも、金融資産の保有額には大きなばらつきがあり、平均値と中央値の差が大きいことが知られています。平均では2,000万円を超えていても、実際にはそれより少ない資産の世帯も少なくないのが現実です。
さらに佐藤さんが驚いたのは、退職後の家計でした。
総務省『家計調査（2024年）』によると、高齢夫婦のみの無職世帯の平均消費支出は月約25.6万円です。一方、可処分所得は月約22.2万円で、平均では毎月約3万円の赤字となっています。
つまり、多くの家庭では年金だけでは生活費をまかなえず、貯蓄を取り崩しながら暮らしているのが実態です。
「このペースだと、思ったより早くお金が減るかもしれない」
佐藤さんはそう考え、老後資金の計画を改めて見直す必要があると感じたといいます。
その後、佐藤さん夫婦は家計を改めて整理しました。まず、退職後もしばらくは働き続けることを前提に、会社の再雇用制度を利用する予定です。
また、生活費の見直しも始めました。通信費や保険料など、これまであまり意識していなかった固定費を一つずつ確認していったといいます。
「今まで“普通の生活”に必要だと思っていたものが、本当に必要なのか考えるようになりました」
通帳を見て言葉を失ったあの日から、佐藤さんは家計について以前より具体的に考えるようになりました。
「もっと早く確認しておけばよかったと思いました」
そう話しながらも、佐藤さんはこう続けます。
「でも、今気づけただけでも良かったのかもしれません」
老後資金の問題は、特別な家庭だけに起きるものではありません。年収が比較的高くても、人生のさまざまな支出を経て、思ったほど資産が残っていないケースは珍しくないのです。
通帳の数字を見て初めて気づく老後資金の現実は、多くの人にとって決して他人事ではないのかもしれません。
【関連記事】
■税務調査官「出身はどちらですか？」の真意…税務調査で“やり手の調査官”が聞いてくる「3つの質問」【税理士が解説】
■親が「総額3,000万円」を子・孫の口座にこっそり貯金…家族も知らないのに「税務署」には“バレる”ワケ【税理士が解説】
■「銀行員の助言どおり、祖母から年100万円ずつ生前贈与を受けました」→税務調査官「これは贈与になりません」…否認されないための4つのポイント【税理士が解説】
