(※写真はイメージです/PIXTA)

長年働き続け、一定の収入を得てきた会社員であれば、「老後はそれなりに安心」と考えがちです。しかし実際の家計は、住宅費・教育費・配偶者の就労状況・資産形成の有無などに左右され、同じ年収でも老後準備には大きな差が生まれます。現役時代の生活水準と老後の見通しとの間にギャップが生じたとき、人は初めて「働いてきた意味」を問い直すことになるのかもしれません。

「年収はあるはずなのに…」58歳男性が抱いた違和感

「正直、ここまで働いてきて、老後資金がこんなに心もとないとは思っていませんでした」

 

そう話すのは、関東地方でメーカー勤務を続けてきた会社員の大島健一さん(仮名・58歳)です。年収はおよそ780万円。大手企業ではないものの、同年代の平均と比べれば決して低い水準ではありません。

 

厚生労働省『令和6年 賃金構造基本統計調査』によれば、55〜59歳男性正社員の平均賃金は月45万9,100円。賞与等を含めた年収ベースではおおむね750万〜800万円前後と推計され、大島さんの年収780万円はこの平均水準に近い位置にあります。

 

しかし、彼の手元に残る自由なお金は限られていました。

 

「小遣いは月4万円です。昼食代や交際費を考えると、貯金に回せる余裕はほとんどありません」

 

大島さんは30代後半で結婚し、都内近郊に戸建て住宅を購入しました。住宅ローンは現在も返済中で、月約12万円。妻はパート勤務で世帯収入は一定あるものの、子ども2人の教育費負担は長く続きました。

 

「上の子の大学進学と、下の子の高校・大学受験が重なった時期があって。教育費が同時にかかり続けた数年間は、貯金に回す余裕がほとんどありませんでした」

 

教育費の負担は、統計でも確認できます。文部科学省『令和5年度 子供の学習費調査』によれば、子ども1人あたりの年間学習費総額は公立高校で約59.7万円、私立高校で約117.9万円。複数の子を持つ世帯では、教育費が家計を長期間圧迫する構造があります。

 

「ボーナスはほぼ教育費とローンの繰り上げ返済に消えていました。老後のための運用とか、そこまで考える余裕はなかったです」

 

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