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物件タイプごとのトータルコストと資産価値
資産運用として、住宅を購入する人もいます。新築で購入したものが、数年後に地価と物価の上昇によって、購入時よりも高く売却できるケースがあるからです。ただ、多くの人は、ある程度の期間を購入した住宅で過ごすはずです。地価、物価、金利の上昇により、住宅の購入にブレーキがかかっているのも現実です。
35年間でかかるコストをシミュレーションすると、賃貸マンションが最も低いというデータがあります。ただし、その先のどこかのタイミングで、持ち家よりも賃貸のほうのコストが高くなります。持ち家の場合、住宅ローンの返済後は支出が減るからです。
なお、マンションの場合は、住宅ローンの返済後も管理費の支払いは続きます。長期的な視点を持って比較しなければ、想定しているコストと、実質のコストの差が大きくなってしまうのです。
「実質終生コスト」も念頭に入れる
持ち家は資産です。とりわけ土地については、マンションが土地の区分における資産なのに対し、持ち家はすべての土地が資産です。建物は経年で資産価値が減少していきますが、土地は地価が下落しない限り、価値が残り続けます。土地を所有していれば、建て替えなどの自由度もあります。
こうした資産価値を考慮したものを「実質終生コスト」と呼ぶことがあります。35年間の設定であれば、「35年間のトータルコスト－35年後の残存資産価値」の計算式で算出されるものです。
[図表3]にあるように、シミュレーションでは高性能戸建てが最も実質終生コストが低くなりました。ただし、性能が低いために修繕コストが加算されれば、結果は変わってきます。重要なのは、コストをさまざまな視点から見ることです。
[図表3]35年間のコストシミュレーション
平松明展
平松建築株式会社
代表取締役
