(※写真はイメージです/PIXTA)

住居費が抑えられ、広い家でゆったり過ごせる——そんな期待から、定年後に地方移住を選ぶ人は少なくありません。しかし、生活インフラや医療、住まいの維持まで含めて考えると、その選択が思わぬ負担を生むこともあります。半年後、娘が見た父の暮らしは、理想とは大きく異なっていました。

「父はプライドが高いんです」

年金月17万円という額は、数字だけ見れば極端に少ないわけではありません。それでも、生活インフラの弱い場所では「移動」「暖房」「住まいの維持」が家計と体力を同時に削ります。

 

「父はプライドが高いんです。弱っているところを見せたくない。だから“困っている”とは言わない」

 

美香さんは、玄関先の郵便物の山を見て理解しました。

 

支払いの通知、検診の案内、町内会の回覧——。暮らしを回す情報が、本人の手の届かないところで滞っている。

 

父はぽつりと言いました。

 

「お前が来るほどじゃない。大げさだ」

 

けれど、その言葉とは裏腹に、部屋には「一人暮らしの限界」がにじんでいました。

住み替え」か「支援導入」か——現実的な落としどころ

その夜、美香さんは父と“選択肢”を整理しました。感情論ではなく、「続けられる形」に落とすためです。

 

●地域包括支援センターに相談し、見守り・生活支援につなげる

●通院手段(送迎・訪問診療の可否)を確認する

●暖房費を削らない仕組み(定期配送や支払い方法)を整える

●住まいの修繕計画と費用を見える化する

●必要なら、近隣の利便性が高い場所への住み替えも検討する

 

「移住を否定したいわけじゃない。ただ、 “我慢”の上に成り立つ暮らしは続かないと思いました」

 

美香さんはそう振り返ります。

 

老後の暮らしは、資産の“総額”だけでは測れません。生活インフラ、住まいの維持、医療へのアクセス、そして「助けを呼べる仕組み」が揃って初めて、安心に近づきます。

 

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