(※写真はイメージです/PIXTA)

子どもが社会人として自立した後の親との関係は、感情面だけでなく、金銭面を含めた現実的な問題として表面化しやすいものです。総務省『家計調査報告(家計収支編・2024年)』によると、高齢単身無職世帯の実収入は月平均約13.4万円で、その大半を年金などの社会保障給付が占めています。一方、支出は月15万円前後にのぼり、赤字となる世帯も少なくありません。こうした状況のなか、「子どもに頼らざるを得ない」と感じる親世代も一定数存在します。

元旦に届いた、あまりにも率直なメッセージ

「最初は、ちょっとした愚痴だと思っていました。でも、読み返すうちに、これは本気なんだと気づいて……」

 

そう語るのは、都内で一人暮らしをする佐藤美月さん(仮名・38歳)です。大手企業で広報職として働く美月さんのもとに、今年の元旦、実家で暮らす母・和子さん(66歳)からLINEが届きました。

 

〈あけましておめでとう。ところで、今月から毎月13万円、仕送りしてもらえないかな〉

 

あまりに具体的な金額に、美月さんは思わず戸惑い、「どういうこと?」と返信しました。すると、すぐに返ってきたのが次の言葉でした。

 

〈大学まで出してやったんだから。それくらい当然でしょ。こっちは年金が月6万円しかないのよ〉

 

和子さんは地方の団地で一人暮らしをしています。収入は国民年金のみで、生活に余裕があるとは言えません。ただ、それまで親子関係が悪かったわけではなく、美月さんも「母は母なりに頑張っている」と感じていました。

 

しかし、今回のLINEは、これまで胸の奥に引っかかっていた違和感を一気に表に引きずり出したと言います。

 

「去年、帰省したときに『将来の介護は全部よろしくね』と笑いながら言われたことがありました。その場では冗談だと思って流しましたが、どこか引っかかるものが残っていました」

 

美月さんは一人っ子で、父は数年前に他界しています。母にとって頼れる存在が娘しかいないことは理解していましたが、その依存は少しずつ重みを増していきました。

 

「最初は『足りない月だけ少し助けてほしい』という話だったんです。でも、次第に光熱費や携帯代、歯の治療費まで、すべてを支えてほしいという流れになっていきました」

 

月13万円という金額は、和子さんの生活費の大半を占めます。それは、美月さんが“母の生活そのもの”を支えることを意味していました。

 

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※本記事のインタビューではプライバシーを考慮し、一部内容を変更しています。

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