(※写真はイメージです/PIXTA)

退職後は自然豊かな土地でのんびりと過ごしたい――。近年では「移住支援金」など自治体の支援も充実し、実際に地方移住を選択する高齢世代も増加しています。一方で、老後に田舎暮らしを始めたものの、加齢に伴う体力の低下や人間関係の負担などから、再び都市部へ戻る“Uターン組”も少なくありません。地方部で「日常生活に不便を感じる」場合も多く、移住先での生活が長期的に続けられるとは限らないのが現実です。

「地方暮らしは、“期間限定”でよかったのかも」

国土交通省の『住生活基本計画(全国計画)』では、高齢期における住まいのあり方として、“持ち家”にこだわらず、ライフステージに応じた“住み替え”や“民間賃貸住宅”“サービス付き高齢者向け住宅”の活用など、多様な選択肢が提示されています。

 

特に都市部では、医療・福祉・商業施設が近接して立地するケースも多く、高齢者の生活利便性の観点から、コンパクトシティの整備や都市居住の選択肢にも注目が集まっています。

 

「古民家での暮らしは、大変だったけど楽しかった。でも、70歳を超えてからは“心地よさ”よりも“義務感”が勝つようになってしまって。もう草むしりや雪かきに追われる毎日はやめようと思いました」(恵子さん)

 

夢だった地方暮らしを経て、改めて「自分たちにとっての“ちょうどいい暮らし”」を見つけた高橋夫妻。人生100年時代――住まいもライフスタイルも、年齢や体力にあわせて柔軟に変えていくことが、これからの老後には必要なのかもしれません。

 

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