(※写真はイメージです/PIXTA)

高齢単身世帯は、自由で気ままな生活が送れる反面、「異変に気づかれるまでに時間がかかる」「体調悪化に誰も気づけない」といったリスクも抱えています。遠方で暮らす子どもとの距離感、近所付き合いの希薄さ、そして“老い”による認知機能や身体機能の変化――。それらが重なったとき、「思いがけない形」で家族に助けを求める場面が生まれることもあります。

“見えないSOS”に気づけるかどうか

高齢者が助けを求めるとき、それは「自立を手放す瞬間」と言われることがあります。そのタイミングまで、身近な人が異変に気づけなかった場合、「孤立死」「健康の急激な悪化」といった深刻な事態に発展するリスクがあります。

 

特に認知機能の低下や身体機能の衰えは、自覚されにくく、「わからないまま生活が崩壊する」こともあります。

 

厚生労働省の『認知症施策推進総合戦略(2024年度)』によれば、認知症の高齢者数は2025年に約700万人、高齢者の5人に1人に達することが見込まれています。今や認知症は、誰にとっても無関係ではいられない“身近な現実”となりつつあります。

 

岡村さんは、母のその日以降の生活を見直し、ヘルパーの定期訪問と宅配食サービス、スマートスピーカーによる遠隔確認などを導入したといいます。

 

「施設に入れたほうがよかったのかもしれない。でも、本人が“ここで暮らしたい”って言ったので、できるだけ支えたい」

 

今回の出来事を通じて、貴志さんはこうも話します。

 

「“何かあったら言ってね”とは伝えてきましたが、言える状態じゃなくなっていることもあるんですよね。だから、声のトーンや話す内容の変化に、もっと敏感にならないといけなかった」

 

高齢の親がひとり暮らしを続けるなかで、子世代が「いま問題ないから大丈夫」と思い込みすぎることは、リスクを見落とす原因になります。

 

「電話があるうちは元気」「会話ができているから大丈夫」と思っていても、その背後に潜む“暮らしの綻び”に気づけるかどうかが、大きな分かれ道となります。

 

真夜中の一本の電話。それが、家族にとって“今後の支援のあり方”を見直すきっかけになることもあるのです。

 

 \1月20日(火)ライブ配信/
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※本記事のインタビューではプライバシーを考慮し、一部内容を変更しています。

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