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生え抜き社員の55歳Aさん、「新社長就任」で状況が一変
「年金をもらったら仕事はおしまい」――そんな時代はすっかり過去のもの。今や多くの人が65歳を過ぎても働き続けています。
その中には、「生活のために仕方なく」という人もいれば、「まだ社会とつながっていたい」と前向きに働く人もいます。いずれにしても、年齢とともに働き方が変化していくのは避けられません。
その変化は、何も定年だけではありません。たとえば、現役時代、会社員に大きな影響を与えるのが「役職定年」という制度です。部長や課長といった役職者が、一定の年齢に達するとポストを降ろされる仕組みで、たいていの場合は55歳前後で適用されます。
役職定年によって手当がなくなり、年収が大きく下がるのが一般的。若手にチャンスを与え、人件費を抑えるという企業側の狙いは理解できますが、当事者にとっては厳しい現実となります。
そのことを痛感したのが、地方の商社に勤めるAさん（仮名・55歳）でした。大学卒業以来、一度も転職せずに同じ会社で働き続けてきたAさん。突出した成果を上げたわけではありませんが、同期が次々に転職していくなかで残った結果、年功序列の流れに乗り、部長職に就くことができました。
年収は900万円。会社の規模を考えれば十分すぎる収入で、妻のパート代を含めると世帯年収は1,000万円以上。駅近の高級分譲マンションを買い、娘を私立中学に通わせる余裕もありました。
ところが、70代後半と高齢になった社長が退き、その息子（49歳）が社長に。その交代で状況は一変します。新社長は、旧態依然とした会社を立て直すと宣言。掲げた改革の一つに「役職定年制の導入」があったのです。
