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無関心を反省…影響は息子の進学先、自分たちの老後にまで
しばし放心状態になったという友野さん。ですが、冷静に振り返れば、家計を完全に妻に任せきりにし、一度たりとも家計の実情を確認しなかった自分にも責任があると気づきました。また、「年収800万円あれば、普通に暮らしていけるはず」という考え自体が、今となっては甘かったと痛感しています。
さらに、妻のクローゼットやドレッサーに目を向けてみれば化粧品や洋服があふれている。そうした状況にも、これまで関心を持たなかったことを反省しました。
妻だけの問題じゃない、自分のせいだ。そう悟った和彦さんは、自身のお小遣いを3万円に減らし、妻と協力しながら、生活費の見直しや節約に取り組むことにしました。
息子には、申し訳ないと詫びたうえで、地元の大学に絞ってほしいこと、国立大学も視野に入れて考えてほしいことを伝えました。私立に進学する場合は、奨学金の利用が前提になります。
「この年齢で本当に情けない話ですが、実家の親にも相談しました。少しなら援助できると言ってくれましたが、やはりなるべく頼りたくない。できる限り、自分たちの力で乗り越えたいと思っています」
とはいえ、問題は教育資金だけにとどまりません。夫婦2人の老後も危機に直面しています。
「私たち夫婦ももう50代。老後が目前に迫ってきているのに、それどころではありません。なので、今の家を手放すことも現実的な選択肢として考え始めています。幸いにも地価は上昇していますし、その点も含めて冷静に判断していきたいと思っています」
夫婦の家計管理、収入把握の実態
不動産の売買・仲介・鑑定などを手がけるAlba Linkが2023年10月に実施した調査によると、「お金を主に管理しているのは妻」と答えた人が48％で最多。次いで「夫」が20.8％、「共同（分担）で管理」が18.6％、「それぞれ別で管理」が12.4％と続きました。
注目すべきは、「共同（分担）で管理」よりも、妻または夫のどちらか一方が主導している家庭のほうが多いという点です。家計の管理方法に正解はなく、家庭によってさまざまですが、どちらか一方に任せきりにしてしまうと、「ちゃんと貯めてくれていると思っていたのに……」と、今回のケースのように予期せぬ事態に直面することも。
子どもの将来、そして自分たちの老後に暗い影を落とさないためにも、日頃から家計状況を夫婦で共有し、計画的に管理することが何より重要です。
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