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2060年には「約2.5人に1人」が高齢者となる見込み
少子高齢化に伴う人口減少が著しい日本。もうずいぶん長い間、問題視されている感覚がありますが、2008（平成20）年まではおおよそ増加の一途をたどっていました。
2008年、日本の総人口は過去最多を記録しました。ちょうどこの年、中国・北京では夏季オリンピックが開催され、日本選手団がメダルラッシュに沸いたことを記憶している方も多いでしょう。テレビではお笑い芸人・エド・はるみさんの「グ～！」が子どもから大人まで大流行し、流行語大賞を受賞。音楽界では青山テルマの「そばにいるね」や、GReeeeNの「キセキ」が大ヒットを記録し、携帯電話で音楽を聴く「着うた世代」が主流となっていた時代でもあります。そんな活気ある記憶が残る一方で、実はこの年を境に、日本の人口は減少局面に突入しているのです。
内閣府はHPにて、1980年代以降の少子化の要因を「非婚化」「晩婚化」「晩産化」の3つに分けて挙げています。
“少子化に影響を与える要因として、非婚化・晩婚化及び結婚している女性の出生率低下などが考えられる。1970年代後半からは20歳代女性の未婚率が急激に上昇したほか、結婚年齢が上がるなど晩婚化も始まり、1980年代に入ってからは、30歳代以上の女性の未婚率も上昇しており、晩婚と合わせて未婚化も進むこととなった。”内閣府『人口・経済・地域社会をめぐる現状と課題』
2050年、日本の総人口はついに1億人を下回る上、2060年には「約2.5人に1人」が高齢者となる見込みです。ちなみに東京の人口は2025年、1,398万人に達したあとは減少に転じ、2060年、1,173万人になると予想されています（東京都政策企画局調べ）。
不安になるばかりですが、今後の日本を語る上で欠かせないのは、「団塊ジュニア」。度々メディアでも取り上げられる存在です。
団塊ジュニアとは、第2次ベビーブーム世代のことを指します。おおよそ1971年～74年生まれであり、現在50歳～54歳の方々です。バブル崩壊後の就職氷河期を生き抜いたあとも、長らく不況に苦しめられてきた世代であり、「競争社会」の象徴的存在ともいえます。高度経済成長期を経験した親世代との生活格差（感覚の差）に、閉口せざるを得なかった人もいるのではないでしょうか。
