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退職後に増える支出
そういった状況に危機感を持っていたAさんは、60歳ごろから退職後の準備として、今後の家計収支と貯蓄額の推移を一覧表（キャッシュフロー表）にまとめていました。
そこに書かれていたのは、年金を中心とした収入や生活費などの支出のほか、65歳から3年間、2人の子どもが通う大学の授業料や毎月12万円の住宅ローン返済額など。さらに退職までは、給与天引きだった厚生年金と会社の健康保険に代わり、Bさんの国民年金保険料や家族全員の国民健康保険料の納付額※などが計算されていました。
※Aさんは検討したが、健康保険任意継続制度には加入しなかった。
それにより、Aさん夫婦は今後家計が厳しくなりそうな3年間は、退職金を取り崩すことで、何とか暮らしていけると判断したのでした。
想定以上に早く目減りした退職金と対策
ところが、Aさんが老後生活を始めて1年経った現在、昨今の物価上昇の影響か、思いのほか出費が多く、退職金も減りが早くなり、生活が苦しくなってくる事態に。
そこでAさんはあと2年間、月6万円の収入を得ることが必要だと計算し、また働きに出ることにしたのです。
しかし、人手不足と報道されていても、現役時代のスキルを活かせるような仕事は見つかりません。名の通った大会社に勤めていた経歴のために、採用してもらえないと思うこともありました。
なかなか勤め先が決まらないAさんでしたが、毎日の散策コース沿いでアルバイト募集の張り紙がある、地元で数店舗を経営しているスーパー「C」に「ものは試し」と応募して、時給1,180円で採用されたのでした。
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