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家族の形の変化が及ぼす影響
筆者はかつて東京圏をめぐる人口移動と家族形成行動との関係を研究し、1960〜70年代生まれ以降の世代において、子どもが親との同居を選択しなくなるという形で直系家族制規範に基づく家族形成がなされなくなっていることを明らかにしました（丸山［2018］）。
今回の分析対象となったミドル期人口の中心は、それらの世代であり、その新しい家族形成行動の典型的集団が東京区部に転入する東京圏外出身者ではないかと考えます。直系家族制規範に関する議論は森岡説や落合説、大江説などあり、直系家族制規範の変容については見解が分かれていますが、いずれの説も戦後の核家族に新たな家族形成規範が生まれなかったという点は一致しています。
そのような明確な家族形成規範を持たない世代の家族形成の1つの帰結が、生殖家族を持たなかったり、その形成を遅らせたりすることによるシングル化と考えることができるでしょう。
地方圏出身で東京区部に転入する者は、相対的に伝統的な規範意識の強い場で定位家族期を過ごしており、そうした規範意識の中でも、男尊女卑や性別役割分業といった負の側面からの逃避という意味が、地方圏から東京区部への移動により強く込められるようになったのではないでしょうか。そうした移動をする者の心の内にあるものは、画一性からの脱却と多様性への渇望であり、そうした考えを許容する環境が地方圏よりも大都市圏にあるという希望があるのだと思います。
ただし、そうした許容の大きさはあくまでも相対的な大きさでしかなく、近年のセクシャルマイノリティや同性婚等の議論をみても、大都市圏のそれは十分な水準に達しているとはいえません。それでも地方圏に比べて“まし”であるならば、多様化するシングルの生活実態に呼応して、東京圏や東京区部への人口転入は継続することになるのだと考えられます。
ミドル期シングルが増える東京区部は、これからどのように変容していくのでしょうか。本稿の分析結果から考えられる方向性を示してみたいと思います。
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