【株価「持ち直し」のカギ】24年4-6月期に「日経平均を押し上げた銘柄」と「押し下げた銘柄」【解説：三井住友DSアセットマネジメント・チーフマーケットストラテジスト】

資産運用株式投資

市川雅浩

三井住友DSアセットマネジメント株式会社

2024.7.1

【株価「持ち直し」のカギ】24年4-6月期に「日経平均を押し上げた銘柄」と「押し下げた銘柄」【解説：三井住友DSアセットマネジメント・チーフマーケットストラテジスト】

（※写真はイメージです／PIXTA）

チーフマーケットストラテジスト・市川雅浩氏（三井住友DSアセットマネジメント株式会社）が解説します。

●日経平均は4-6月期に約786円下げたがプラス寄与額上位3銘柄で約700円押し上げた計算。

●マイナス寄与額1位の銘柄だけで約645円押し下げ、上位5銘柄では、約1,396円の押し下げに。

●これら銘柄の多くは、日経平均への影響が大きい値がさ株で、今後の日経平均持ち直しのカギに。

日経平均は4-6月期に約786円下げたがプラス寄与額上位3銘柄で約700円押し上げた計算

日経平均株価は2024年1-3月期に20.6%上昇したものの、4-6月期には1.9%の下落となり、株高の勢いは一服しました。そこで今回のレポートは、日経平均を構成する225銘柄の値動きに注目し、4-6月期に日経平均を押し上げた銘柄と押し下げた銘柄を検証します。具体的には、4-6月期における日経平均の下げ幅786円36銭について、銘柄別に寄与額を計算します。

はじめに、日経平均の変動幅に対し、プラスに寄与した銘柄からみていきます。プラスの寄与額の大きい上位10銘柄は図表1の通りですが、第1位のソフトバンクグループ（寄与額280円10銭）と第2位のTDK（同233円81銭）、そして第3位のリクルートホールディングス（同186円34銭）の3銘柄だけで、4-6月期の日経平均を700円24銭（3銘柄のプラス寄与額合計）押し上げたことになります。

［図表1］日経平均株価の銘柄別寄与額

マイナス寄与額1位の銘柄だけで約645円押し下げ、上位5銘柄では、約1,396円の押し下げに

このように、プラス寄与額上位3銘柄によって、4-6月期の日経平均は約700円押し上げられましたが、実際は前述の通り、約786円下落していることから、他の銘柄のマイナス寄与額がかなり大きかったと推測されます。そこで次に、日経平均の変動幅に対し、マイナスに寄与した銘柄を確認してみると、マイナス寄与額の大きい上位10銘柄は図表1の通りでした。

第1位のファーストリテイリングの寄与額は、マイナス645円32銭ですので、これだけでプラス寄与額上位3銘柄の押し上げ効果（プラス700円24銭）が、ほぼ相殺されてしまったことが分かります。さらに、マイナス寄与額上位5銘柄の寄与額を合計すると、マイナス1,396円46銭となり、ここからプラス寄与額上位3銘柄の押し上げ効果を差し引けば、マイナス696円22銭と、4-6月期の日経平均の下げ幅786円36銭に近づきます。

これら銘柄の多くは、日経平均への影響が大きい値がさ株で、今後の日経平均持ち直しのカギに

このように、4-6月期の日経平均の動きは、プラス寄与額上位3銘柄とマイナス寄与額上位5銘柄で、大方説明が可能と思われます。これらの銘柄の多くは、いずれも1単元（売買単位）あたりの株価が高い、いわゆる「値がさ株」ですが（図表2）、日経平均は、構成銘柄の平均値によって算出（厳密には構成銘柄の株価を株価換算係数で調整した上で合計し、除数で割って算出）されるため、値がさ株の影響を大きく受ける傾向があります。

［図表2］日経平均株価の構成比率上位20銘柄

当然ながら、7-9月期以降、プラス寄与額上位銘柄のプラス寄与が続くとは限らず、同様に、マイナス寄与額上位のマイナス寄与が続くとも限りません。しかしながら、この先、値がさ株のマイナス寄与の度合いがいくらか低下していけば、7-9月期に日経平均が持ち直す余地はかなり拡大すると思われ、図表2で示される日経平均を構成する値がさ株の動向が注目されます。

（2024年7月1日）

※個別銘柄に言及していますが、当該銘柄を推奨するものではありません。

※当レポートの閲覧に当たっては【ご注意】をご参照ください（見当たらない場合は関連記事『【株価「持ち直し」のカギ】24年4-6月期に「日経平均を押し上げた銘柄」と「押し下げた銘柄」【解説：三井住友DSアセットマネジメント・チーフマーケットストラテジスト】）。

市川雅浩

三井住友DSアセットマネジメント株式会社

チーフマーケットストラテジスト

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市川雅浩

三井住友DSアセットマネジメント株式会社チーフマーケットストラテジスト

旧東京銀行（現、三菱UFJ銀行）で為替トレーディング業務、市場調査業務に従事した後、米系銀行で個人投資家向けに株式・債券・為替などの市場動向とグローバル経済の調査・情報発信を担当。
現在は、日米欧や新興国などの経済および金融市場の分析に携わり情報発信を行う。
著書に「為替相場の分析手法」（東洋経済新報社、2012/09）など。
CFA協会認定証券アナリスト、国際公認投資アナリスト、日本証券アナリスト協会検定会員。

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