生命保険を活用して「自分の葬儀代」を準備する方法

葬儀費用としての目安は「約189万円」!?

最近の傾向として、葬儀は家族葬が主流。とはいえ一定の費用はかかります。
自分の葬儀代としての備えに、生命保険契約を活用しましょう。

日本消費者協会の2014年のアンケート調査によると、葬儀にかかる費用の総
額は約189万円となっています。葬儀を行った場所は、葬儀専門式場（葬祭セン
ターなど）が全体の約82％を占め、寺・教会、自宅と続きます。都内の葬儀会
社によると、最近は８割が家族葬とのことです。

ライフスタイルの多様化に伴い葬儀の形もいくつかあり、かかる費用もさまざまです。
そこで残された家族が葬儀費用の支払いに困らないよう事前に備えておきましょう。

配偶者や子どもを受取人にする「死亡保険金」を活用

従来、預貯金や積立金から支払うことが主流でしたが、死後、銀行口座は凍結されてしまうので、即日の支払いに間に合いません。互助会の積立も、葬儀費用の全額をまかなえないかもしれません。

葬儀費用の蓄えとして向いているのは、生命保険の死亡保険金を活用することです。葬儀委員長になるであろう配偶者や子どもを保険の受取人にすることで、「葬儀代」として、確実に残すことができます。

生命保険にはさまざまな種類があります。すでにまとまったお金がある場合は、一時払い終身保険の加入を検討してみましょう。銀行で普通預金にしておくよりも利回りや返戻率がよく、80歳代を超えても健康告知なしで加入できる保険商品もあります。

【生命保険の種類と特徴】