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プライドを捨てて再雇用を受けていれば…Aさんの後悔
もしも65歳までの5年間、再雇用を受けて厚生年金に加入していた場合、63歳から65歳までの特老厚はカットされていたとしても、65歳以降の老齢厚生年金が多く計算されることになります。厚生年金に加入していた5年分が加算され、その額が65歳から生涯受けられることになっていたのです。
また、5年間勤務を続ければ60歳前ほどでないにせよ、貯蓄をすることもできたでしょう。
この貯蓄を65歳の退職以降に活用し、そのうえで65歳からの公的年金は繰下げ受給で増額すれば、長生きに備えることもできました。
しかし、現実の貯蓄の額からして、Aさんには繰下げで受給を遅らせる余裕もなく、そのまま65歳から受け取ることになったのです。
65歳からの再就職は厳しい
そうした厳しい状況のなか、Aさんは「働いて稼ぐしかない」と思いました。しかし、ただでさえ年齢的に再就職が厳しくなるなか、60歳から65歳までのブランクが大きく、Aさんはこれといった資格も持っていなかったため、仕事探しに苦労することになりました。
結局、見つけられたのはごく短期間のアルバイトしかありませんでした。時給にして1,300円程度。生活の足しにはなりましたが、とても贅沢はできません。また、新しい業務を覚えることに苦労し、年下の社員から度々注意を受けることも苦痛です。
それでも生活のために我慢するしかなく、貯蓄もいくら残っているか、減っていないかを気にしながら過ごすことになりました。
また、Bさんも働きはじめましたが、同様に少ない収入しか得られない状況で、将来、子どもたちの結婚資金、AさんやBさんの医療・介護費用も発生しそうだと考えはじめると、とても安心できる老後とは言えない状況になってしまったのです。
65歳まで勤務するのが当たり前の時代
「生涯現役」を目指すくらい長く勤めたいか、早くにリタイアしたいかは個人の価値観によるところもあるでしょう。
人生100年時代、65歳以降の人生も長くなっています。退職時には、こういった資金不足のリスクについて理解しておくことが必要です。
また、長いあいだ会社員として仕事中心の生活を過ごした人は、退職して突然会社に行かなくなると、日々の過ごし方かがわからなくなってしまうことがあります。この点を理解したうえで、定年後の働き方や生活、年金受給を考えなければならないでしょう。
結局Aさん夫婦は、こうした状況を見かねた社会人の子どもたちから、金銭支援を受けることとなりました。
しかし、子どもたちを頼ってしまっていることについて、「現役時代はあんなに稼いでいたはずなのに……生活は楽になりましたが、子どもたちに申し訳なくて、みじめです」とうつむいていました。
老後は公的年金収入のみでは足りず、貯蓄等にも限りがあります。年金生活をはじめる前の現役時代から、老後資金としていくら必要なのかを「想定外の出費」なども考慮したうえで見積り、収入と収支のバランスについて計画を立てておくことが大切です。
井内 義典
株式会社よこはまライフプランニング代表取締役
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