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インフレにも「良いインフレ」「悪いインフレ」があります。では、それぞれのインフレは社会にどのような影響をおよぼすのでしょうか? また、インフレの根本的な問題とはなんでしょうか。本記事では、元IMF(国際通貨基金)エコノミストで東京都立大学経済経営学部教授の宮本弘曉氏による著書『一人負けニッポンの勝機 世界インフレと日本の未来』(ウェッジ社)から、インフレがおよぼす社会への影響について解説します。

「良いインフレ」と「悪いインフレ」の違い

総需要・総供給曲線を用いることで、インフレの発生理由を分析することができます。インフレは、総需要曲線が右にシフトするか、総供給曲線が左にシフトすることで発生します。はじめに、総需要曲線が右にシフトする場合を考えてみましょう。

 

[図表1]ディマンドブル・インフレーション

 

図表1のように、総需要曲線が右にシフトすると、均衡点は右上に移動します(点E0から点E1に移動します)。つまり、物価が上がり、財やサービスの取引量が増えることがわかります。このように、総需要曲線が右にシフトすることで生じるインフレを「ディマンドプル・インフレーション」といいます。

 

総需要曲線が右にシフトするということは、総需要が増加したということです。つまり、商品やサービスを求める人が増えるため、物価が上昇し、取引量が増加します。需要が引っ張ることによって物価が上がるので、ディマンドプル・インフレーションと呼ぶのです。

 

総供給曲線が右にシフトすると「良いインフレ」に

総需要の増加は様々な要因によって生じるので、ひと口にディマンドプル・インフレーションといってもその原因はいろいろです。

 

例えば、景気が良くなり、経済で総需要が拡大すれば、インフレになります。景気が良くなると商品の価格が上がり、景気が悪くなると下がるというのは、多くの方の感覚に合うのではないでしょうか。

 

インフレは、モノやサービスの価格が上がっていくことなので、決して良いことではありませんが、景気が良くなるため、ディマンドプル・インフレーションは「良いインフレ」といわれることがあります。

 

また、政府支出が増えると、経済の総需要が増えるので、やはり総需要曲線は右にシフトします。その結果、経済活動の水準は上昇し、物価も上がります。つまり、景気対策としての財政政策はインフレを生じさせます。

 

経済学では、経済全体のお金の量(貨幣供給量)が総需要を変化させる重要な要因だと考えられています。これは「貨幣数量説」と呼ばれるもので、生産能力の拡大以上に貨幣供給量が増えると、物価が上昇し、インフレになるというものです。

 

貨幣供給量は、中央銀行が基本的にコントロールすることができるので、この考え方に基づくと、金融政策が物価に影響を与えることになります。

 

総供給曲線が左にシフトすると「悪いインフレ」に

インフレは総供給曲線のシフトによっても発生します。総供給曲線が左にシフトしたとしましょう。

 

[図表2]コストプッシュ・インフレーション

 

図表2からわかるように、均衡は点E0から点E1へ移動します。つまり、経済全体の財やサービスの取引量は低下し、物価が上昇します。

 

総供給曲線が左にシフトして起こるインフレを、「コストプッシュ・インフレーション」といいます。インフレが発生したという点では、ディマンドプル・インフレーションと同じですが、財やサービスの取引量が減っているという点が大きく異なります。

 

何が、総供給曲線を左にシフトさせるのでしょうか? 一言でいえば、企業が生産に行う際に必要となるコストの上昇です。原材料費や賃金の上昇などが考えられます。

 

コストが上がって、インフレになるので、コストプッシュ・インフレーションと呼ばれます。原材料や資源を供給する企業が価格を引き上げたり、人手不足で賃金が高騰した場合に発生します。

 

図表2からもわかるように、コストプッシュ・インフレーションはGDPの減少を伴うため、「悪いインフレ」といわれることがあります。

インフレ期待も重要

総需要と総供給のバランスだけではなく、「インフレ期待」も物価に影響を与える重要なファクターであると考えられています。インフレ期待とは、企業や個人が予想する将来の物価のことであり、その期待が、経済取引や意思決定に影響を与えます。

 

例えば、ある銀行が破綻することが予想され、恐怖心を抱いた預金者たちが一斉に預金を引き出すと、その銀行は実際に破綻する可能性が高くなります。同様に、インフレ期待が高まると、実際にインフレが発生することがあります。

 

期待インフレは、実際の物価や景気に影響を与えると考えられているため、世界の中央銀行の多くは金融政策の方向性を決定する際に、期待インフレ率の動向に注目しています。

 

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一人負けニッポンの勝機

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宮本 弘曉

ウェッジ社

「働いても働いても貧乏から抜け出せない!?」…経済大国ニッポンが賃上げもままならない「一億総貧国」に転落した根本原因とは? 2023年、年明け早々、食料品の3度目の値上げの報道がなされ、物価高騰が生活者レベルで重くの…

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