女性取締役ゼロの企業トップ選任に反対
アライアンス・バーンスタイン(以下、「AB」)では、さまざまなタイプの従業員を大切にする企業が、より一層、戦略的な優位性を得られると考えています。そして、実証や議決権行使を通じた具体的な取り組みを進めています。
たとえば、株価との相関性。ABのリサーチによると、性別のダイバーシティに関するスコアが上位20%に入るグローバル企業の株価の過去3年リターンは、スコアが下位の企業の株価を約4%上回りました。もう少し期間を長くしたリサーチでも、同じような結果が出ています[図表4]。
また、日本の上場企業に対しては、2021年の株主総会から、取締役に女性がおらず任命もしようとしない企業のトップ選任には反対することを明確化しました。
二重のメリットを生むダイバーシティ推進企業
ダイバーシティ・リーダー企業を見極めるには、入念なリサーチが必要です。ダイバーシティを目指す企業の取り組みは情報が不十分かつ断片的であるため、従来の財務報告書や定量リサーチから求人用ウェブサイトや社員のブログについてのデータサイエンスに基づく分析まで、幅広いインプットが必要となるのです。
データソースとファンダメンタルリサーチを組み合わせることで、DEIに関する企業のコミットメントや進捗状況をより詳しく把握することができると私たちは考えています。
人的資本は流動的な資産であるため、多くの投資家はその価値を十分に評価しておらず、どう測るべきかわからずにいます。また、DEIが成功の重要な基盤を作り出すという考え方を取り入れている企業はまだまだ多くありません。
ダイバーシティを推進する企業は、自社の職場環境を改善するとともに、投資家に潜在的なリターンを提供するという二重のメリットを生み出す存在である――。こうした認識が広まることが肝要です。
臼井 はるな
アライアンス・バーンスタイン株式会社
責任投資ヘッド
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