第2の大谷も夢じゃない?科学で野球を強くするトレーニング施設の可能性 (※写真はイメージです/PIXTA)

ここ数年オリンピックやサッカーに押され、いまひとつ盛り上がりに欠けていた野球が、今年は連日各所から熱い視線を集めています。甲子園では深紅の旗がついに白河の関を越え、プロ野球ではヤクルトが快進撃でリーグ二連覇、オリックスは最終戦で逆転優勝しました。海の向こうではMLBの記録を数々塗り替えた大谷選手は常に注目の的と、今年の野球界の盛り上がりぶりは留まるところを知らないかのようです。この現象には、実は「予兆」がありました。野球をはじめとするスポーツの世界全体が、漫画『巨人の星』に代表されるような“ド根性物語で強い選手を生む”時代から“「科学」で楽しく強くなる“時代へシフトし始めていたのです。

球速を5km/h向上させるトレーニング施設

根性から科学へと口で言うのは簡単ですが、長年「根性こそが強い選手を生む」と頑なだった人々のやり方を変えるのは、一筋縄ではいきません。

 

しかし、大谷選手の二刀流が「リアル」となったのは紛れもなく科学の力でパワー配分を計算してのことですし、佐々木朗希選手の完全試合も医学に裏付けられた「無理のない間隔での登板」によるところが大きいでしょう。こうした科学の力が積み上げた実績から、高校野球では投球数の制限が設定され、従来黒のみと規定されていたスパイクの色も何色でもよくなりました(黒は気温を吸収しやすいので、白などの薄い色に比べて足の温度を上げやすいという根拠から)。

 

そして、高校野球の投球数制限が設定された2020年頃、“アスリートのパフォーマンスを向上させるには「科学・医学」が必要”論を明確に裏付けたのが「ドライブライン」です。アメリカで10年前に設立されたトレーニング施設で、動作解析、データ分析、最新の機器を駆使して選手の発掘、育成、再生することでは他の追従を許さない存在となっています。

 

毎年プロ・アマ問わず、約500人のアスリート(野球がメイン)が訪れ、投球フォームやスイングをモーションキャプチャでデータ化し、それらを解析して処方される改善策によって数多くの成果を上げています。1年で球速が3km/h前後上昇した選手もいるそうです。MLBではここでのトレーニングを始めてからタイトルを獲得するまで腕を上げた選手が、数々誕生しています。

 

ドライブラインは先端の機器だけでなく、それらで得られたデータを利用して選手個々に応じたトレーニング指導ができるアナリストも多数抱え、同施設のトレーナーからプロの球団等の監督やコーチに引き抜かれた例も少なくありません。

 

パフォーマンス向上のほか、怪我の予防指導、怪我後の対処策の提供にも優れ、トミー・ジョン手術後の大谷選手のバックアップにも一役買っています。

 

日本では福岡ソフトバンクホークスがドライブラインのスタッフを機材ともども秋季キャンプに招へいし(2019年)、話題になりました。それ以来、日本のプロ野球選手も自費でドライブラインへトレーニングに赴くという話も聞くようになりました。

 

さて、この「スポーツを変革する科学」を存分に活用したトレーニング施設が、いよいよ日本にも登場しました!

ドライブライン並みのトレーニングができる

2022年8月27日、千葉県市川市にまさに日本版ドライブラインと言うべきトレーニング施設・ネクストベース・アスリートラボが誕生しました。

 

しかもこの施設、参考にはしたものの、決してドライブラインを真似したわけではありません。

 

そもそも運営にあたるネクストベース社は「すべてのアスリートに、サイエンスを。」と、まさにドライブラインと相通ずるスローガンのもと、創立されました。

 

役員には元々大手キャリア会社で新規IT事業を手掛けてきた人、アスリートのブランディングに強い大手PR会社で各種イベントを企画してきた人、バイオメカニクスの権威である大学教授、野球選手のデータアナリスト等、いずれも各分野でメディアにコメントを求められる立場にある専門家を揃えています。

 

アスリートのトレーニングを最適化するためには機材はお金で買ってくれば済みますが、人材はそうはいきません。

 

こうした人材と先端の機材を利用して、子どもから大人まで、プロ・アマ問わず体力測定、動作解析、怪我からの復帰プログラム作成といったサービスを受けることができます。

 

野球に関するエキスパートが多い施設ですが、バスケットボールやサッカーなどの競技にも対応可能です。

 

栄養学等も学べ、アスリート本人のみならずサポーターの方々にも有益なプログラムを用意しています。

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    株式会社MOPS 代表取締役

    広告代理店にて外資系グローバル企業のマーケティングチームに参画し、PR主体のブランドコミュニケーションを担当。その後、戦略系PR会社を経て株式会社MOPSを設立。

    「PR TREND編集部」
    PR・宣伝・マーケティング担当者に向けたトレンドマガジン「PR TREND」を運営。世の中のトレンドをPR視点で斬り、流行のタネを紐解く。

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