マンション投資で「老後の安心」を手に入れた事例

月々2万円の実質負担でマンションを2室保有!?

投資にはまったく興味がなかったというBさん。マンション運用をしていた同僚の話を聞いて積極的に検討したのは、ご本人よりも奥様でした。

「頭金が必要ありませんでしたし、毎月、少しのお金を負担するだけでマンションが1室、買えることがわかったので、息子たちに何か残せるのではないかと考えたのです。毎月、自分のためにお金を使ってしまえば、何も残りませんから」（奥様）

Bさん自身は、家賃収入とローンの返済額にそれほど差がなく、仮に購入しても、今の生活にほとんど影響がない点が気に入って、購入に踏み切ったといいます。実際、購入後もまったく生活に変化がないため、半年ほど、買ったことすら忘れていたほどだといいます。購入時にBさんが負担したのは手付金の10万円のみ。その後にもう1室買い増して、2室を保有していますが、月々の持ち出しは2室合わせても2万円台です。

「その程度なら飲み会が少し多い月と変わらないから、まったく負担感はありませんね」

家賃収入の確保で選択肢が増えた老後のライフプラン

Bさんはマンション運用に退職金や公的年金にはないメリットを感じています。公的年金はこの先、受給開始年齢が引き上げられたり、金額がカットされるだけ。条件がよくなることは考えられません。それも、自分たちではなく、国が勝手に決めてしまいます。

退職金も会社の都合でどんどん変わります。想定通りの金額が受け取れなければ、リタイア後のライフプランが大きく変わってしまいます。しかし、資産運用型マンションを購入してから、老後に対する考え方も大きく変わったそうです。

「マンションを手にしたことで、選択肢が増えました。退職する際に退職金でローンを完済すれば、その後は2室分の家賃がまるまる入ってきますので、たとえ公的年金がゼロでも悠々自適な生活が可能です。もちろん、退職金は手元に置いて、ローンの支払いを続けることもできますし、売却してまとまった資金を手にすることも可能です」

公的年金は受給開始年齢が65歳に移行しつつありますが、今後さらに引き上げられないとも限りません。年金が受け取れるまで何とかして収入を確保しなければならないでしょう。

「仮にそうなっても家賃収入がありますから、会社にしがみつかなくてよい、というのが大きな安心感につながりました」