(※写真はイメージです/PIXTA)

従来のBtoB企業は対面営業が主だったために、コロナ禍で苦戦している日本のBtoB企業が多い一方、このような状況でも海外進出を実現できている企業もあると、株式会社インフォネット代表取締役会長の岸本誠氏はいいます。その差はいったいなんなのか、詳しくみていきましょう。

コーポレートサイトで成果が可視化できていない!?

「特に困っているのがメーカーだが、理由は分かる?」

 

私が問いかけると、西田は一瞬考えこんでから、はっとしたように顔を上げた。

 

「輸出が多いからではないでしょうか。海外渡航ができないから、商談もできません。海外進出を考えているメーカーも多いでしょうけど、それもこの1年間はほぼストップしています」

 

「そうだね。今、海外進出は非常に厳しい。それができているメーカーはWEBが活用できている会社だけだが、数は非常に少ないのが現実だ」

 

「実際日本のBtoB企業は、コーポレートサイトからどのぐらいの売上を上げているのですか?」

 

コーポレートサイトとは、企業のオフィシャルなサイトのことだ。各部門が製品の販促等を目的に自主的に立ち上げたサイトと区別してこのようにいう。

 

「いい質問だ。実はそれがわからないんだ。私たちのクライアントのほとんどが、相談に来た段階では月の問い合わせ数や商談に至った数さえしっかり把握していなかった。どの時期に問い合わせが多いなど統計的な分析ができている会社もほとんどない。集客から契約までの全イベントをトラッキングしている会社などほぼないから、WEBサイトがどれだけ売り上げているかなんてまったく分からないんだ」

 

私はこれまで担当した多くのクライアントの顔を思い浮かべた。そもそもWEBマーケティングとはどういうものかというと、「WEBを通じてモノやサービスが売れる流れをつくる活動」と定義できる。

 

デジタルが浸透していくことで顧客の行動様式が変化していくことは明白であり、「DX時代」といわれるこれからの時代においては、WEBマーケティングのようなデータを活用するマーケティングは必須だといえる。

 

WEBマーケティングと一言でいっても事業内容や目的によって形態が変わってくる。一般消費者向けにも直販可能な商品やサービスをもつBtoC企業は、自社ECサイトとAmazonや楽天などのショッピングモールを併用することになることも多い。

 

BtoB企業でも工業部品や工具などのように反復発注があるような商品を作っているのであれば、自社ECサイトが中心になるはずだ。注文生産など技術を提供するBtoB企業では、コーポレートサイトからの資料請求や引き合いがもらえるようにサイトを構築することを考えなければならない。

 

しかしながら、このあたりの区別がしっかりできていない企業が多いのが現実である。

 

 

岸本 誠

株式会社インフォネット

代表取締役会長
 

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※本連載は、岸本誠氏の著書『WEBマーケティング解体新書』(幻冬舎MC)より一部を抜粋・再編集したものです。

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岸本 誠

幻冬舎メディアコンサルティング

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