景気悪化の懸念増すが…米国株は「絶好の投資チャンス」といえるワケ

世界の株式相場…いまが「絶好の投資場面」か

大波乱の2022年前半を終えた。前半のパフォーマンスは、TOPIXは▲5%とS&P500▲20%に比し堅調だったが、ドルベースでみると▲20%と米国並みの下落であった。

ほぼ世界株価は今年前半で底打ちしたのではないか。後半から2023年にかけて波乱は残りながらも、徐々に堅調になっていく公算が大きい。米国株は年間では▲10～0%とマイルドな落ち込みになっていくものと思われる。いまは絶好の投資場面かもしれない。

［図表1］世界の主要株価指数推移

なぜ希望が持てるのか。今後3つの好材料が期待できる。

である。

インフレは確実にピークアウトする

複雑骨折のインフレ、前例は当てはまらない

第一にインフレ鎮静化が見込まれる。いまのインフレは極めて特殊、異なるいくつかの要因が重層的に高インフレをもたらした。それが一度に積み重なった複雑骨折型のインフレだ。

かつてのインフレ論を一般的に当てはめるのは間違いで、1970～80年代のスタグフレーションが再燃する可能性はほとんどない。また「景気過熱による賃金上昇がインフレの原因、景気を冷やすことが必要だ」という一般論を当てはめることは危険だ。

サプライチェーンの混乱も、今後は落ち着いていく

インフレの第一の原因は、サプライチェーンの混乱である。CPI耐久財指数が前年比17%も上昇したことはかつてなかった。そもそも耐久財は米国でも日本同様長期的に下落することが常態、それが急上昇した。

典型が半導体不足による自動車の大幅な減産である。供給難から新車・中古車価格が急騰した。またコロナ禍の下での巣ごもり需要でPC・スマホなどハイテク機器需要が急増し価格上昇に拍車をかけた。

しかしサプライチェーンの制約は今後緩和していく。港湾での船舶渋滞は急速に改善し、運賃が値下がりしている。また巣ごもり需要の一巡でPC・スマホが生産調整に入り、メモリなど半導体価格が下落し始めている。またドル高によるCPI下落圧力が見込まれる。

コアコモディティ（食料エネルギーを除く財）はCPIの21%ウェイトを持っており、その8割は輸入品である。年間約3兆ドルの輸入があるが、ドルは既に前年比10%ドル高になっており、それのCPIへの寄与は3,000億ドルの価格下落、CPI全体を約1.5%引き下げる。

［図表2］米国物価上昇率（CPI）品目別推移