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クーポン（利率）と利率決定価格の考え方
EB債には3段階の場合分けのクーポンも一部存在するが、主流は固定クーポンとデジタルクーポン（事例の3ヵ月以降のクーポン）である。
デジタルクーポンとは、対象銘柄の株価・価格が、各利率決定日にあらかじめ定められた水準（利率決定価格）以上となったか、未満となったかによって決定される利率のことをいう。各利率決定日に、対象銘柄の株価・価格が利率決定価格以上の場合には高い方の利率が適用され、利率決定価格を下回った場合には低い方の利率が適用される。
もちろん、想定以上に下落する相場でのデジタルクーポンは、利率も当初の予定通り確保できないことになる。デジタルクーポンの低い利率を上げたり、固定クーポンと比較することも検討されたい。
固定クーポンの場合は1〜10％が主流で、デジタルクーポンの場合は、高クーポンのレンジ3〜30％が、低クーポンのレンジは0.1〜1％程度が多い。デジタルクーポンの場合の利率決定価格は当初価格の50〜85％が多い。
一般的には利率を上げると元本棄損の確率は高まる。また、仕組債のなかでは相対的に低い利率であっても、元本棄損の確率はゼロにはならない。
EB債例のデジタルクーポンを含む利率（当初3ヵ月間は固定利率24％、以降9ヵ月間24％または0.10％）を通期固定利率に変換すると、対象株式や前提条件によって異なるが、13～15％に変換することが可能だ。
なお、利率は年率表示のため、EB債例の初回3ヵ月分の24％は税引き前で6％の受け取りとなる。
外貨建てEB債も活用して「グローバルな視点」を
EB債は円建てのものが多いが、通貨分散をはかる目的も考慮すると、米ドル建てなどの外貨建ても選択肢に入る。特に富裕層の場合は、仮に円建てで資産が増加しても、基軸通貨建てで減少すれば、グローバルな視点で富が減少したと考えることもできる。
長期分散積立投資を基本としつつ、仕組債を検討される場合は、さまざまな選択肢を検討した上で、自己責任でご判断されたい。
久保智
レオンテック証券
代表取締役社長
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