クリニックの労務トラブルに悩んでいる院長は少なくありません。診療にも悪影響を及ぼすこの問題を予防するには、求人方法をはじめ、勤務するスタッフの処遇に気を配るなど、いくつか押さえておくべきポイントがあります。本記事では、クリニック運営のコンサルティングを行う傍ら、自身もクリニックを経営する蓮池林太郎氏が解説します。※本記事は、『競合と差がつくクリニックの経営戦略』(日本医療企画)より一部を抜粋・再編集したものです。

直接応募、求人サイト、紹介会社…お勧めのルートは?

看護師や医療事務の求人は、ネット媒体が主流です。数年前までは紙媒体のみでも応募がありましたが、紙媒体だと履歴書を送付してもらう必要があるため、手間がかかりすぎてしまい、求職者から敬遠されがちです。ネット媒体であれば、経歴などを簡単に確認することができ、お互いメールで質問もできます。

 

看護師や医療事務などの求職者がクリニックや病院の仕事を探し、応募するまでには、大きく分けて次の3つのパターンがあります。

 

 ①直接応募 

求職者が「地域名+看護師+求人」「地域名+医療事務+応募」などのキーワードで検索して、クリニックのホームページに掲載している求人ページから、直接応募して面接することになります。

 

 ②求人サイトからの応募 

求職者が「看護師+求人」「医療事務+募集」などのキーワードで検索して、求人サイト(「とらばーゆ」や「インディード」など)で広告掲載しているページから応募して面接することになります。

 

 ③紹介会社からの紹介 

求職者が「看護師+求人」「医療事務+募集」などのキーワードで検索して、紹介会社のサイトに希望条件を入力して登録することにより、条件に近いクリニックを紹介されて面接することになります。

 

求職者は紹介会社のサイトに登録すると紹介会社から連絡があり、担当者と直接会って面談をします。当然、紹介会社は紹介を依頼されているクリニックのみを紹介します。実際には、直接応募がない、求人サイトに広告掲載しても応募がないなど、求職者にとってあまり魅力的でないクリニックを紹介することもありますが、求職者はそのような事情を知りません。

 

採用が決定した場合、年俸の20%程度を紹介料として支払う必要があるのが、直接応募や求人サイトとの大きな違いです。

 

入職者は一般的に、直接応募、求人サイト、紹介会社の順でクリニックに長く在職する傾向にあります。同じ条件であれば、直接応募よりも求人サイトのほうが応募数は多い傾向にあります。

 

知人のコンサルタントから聞いた話ではありますが、紹介料の返金規定期間が終了する採用後半年以降に、入職したスタッフに連絡をして不満がないかどうかを尋ねる紹介会社があるそうです。

 

少しでも不満があれば別の医療機関を紹介して、手数料を再度得るというビジネスモデルのようです。そのような紹介会社ばかりではないでしょうが、手数料もかかるので、直接応募や求人サイトからの応募を優先させたいところです。

 

当院では、看護師と医療事務は、直接応募もしくは求人サイトからの募集としています。医師は紹介会社に紹介を依頼しています。

 

(※画像はイメージです/PIXTA)
(※画像はイメージです/PIXTA)

 

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競合と差がつく クリニックの経営戦略 Googleを活用した集患メソッド

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蓮池 林太郎

日本医療企画

医師である著者は、2009年に東京新宿で開業しました。競合クリニックがひしめく新宿において、決して立地に恵まれていたわけではないのに順調に経営ができてきたのは、患者さんがスマホでクリニック選びをする時代になり、その…

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