『Amazon Prime Video』や『Netflix』をはじめとしたサブスクリプション(=サブスク)を活用している人は多い。有料動画配信サービスに倣い、大手企業がサブスクビジネスを始めているが、解約率に頭を抱えるケースも少なくない。解約を止めるには、サービスの特長やメリットを正しく伝える。解約の意思が変わらないようであれば、サービスそのものの改善に取り組んでいく。デジタルマーケティングは日進月歩で変化し続けている。本連載は株式会社Macbee Planetエヴァンジェリスト・佐野敏哉氏がいまデジタルマーケティングの現場で何が起きているか、分かりやすくレポートします。

「デジマ」は技術の進歩、サービスの充実を図ってきた

DX(デジタルトランスフォーメーション)という言葉が一人歩きし、様々な場所で、多用されるようになりました。ただ、このDX、全ての人に成功や幸せをもたらすわけではなく、適材適所の仕組みであることを理解しないといけません。今回は、DX化で先行しているマーケティングの実情や課題をお話できればと思います。

 

経済産業省によるとDXとは、

 

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」

 

と定義されています。ただ、実際にこれを具現化して実稼働し、安定化するには、3年近く、もしくはそれ以上の年月が掛かることになるでしょう。

 

デジタルマーケティングは企業よりの論理で進化してきたという。(※写真はイメージです/PIXTA)
デジタルマーケティングは企業よりの論理で進化してきたという。(※写真はイメージです/PIXTA)

 

一方、マーケティングの世界ではDX化はすでに20年以上進んでおり、ネットを中心にしたマーケティングを、デジタルマーケティング(以下デジマ)と総称し、技術の進歩やサービスの充実を遂げてきました。

 

インターネット黎明期は、Web(ホームページ)へのアクセス数が取得できることから、取得した数字をベースに、様々な施策が行われました。デザインやレイアウト、コンテンツを充実させ、このアクセス数をあげることでした。

 

しばらくすると、Google AnalyticsやOmniture(現在のAdobe Analytics)を代表するようなWeb解析ツールが誕生しました。その誕生により、滞在時間やデバイス(どの端末で閲覧しているのか)など様々な分析が可能となり、そしてその取得できたデータのいずれかをゴールとして設定し、コンバージョンさせるという概念がより鮮明になってきました。

 

現在では、コンバージョン(以下CV)、コンバージョンレート(以下CVR)という指標は多くの企業やサイトで使われており、この数字を改善することがKPIにもなっています。分析に関して、現在では、様々な情報を取得・連携し、アトリビューション(CVにどのような影響を与えたかの貢献度)や、トラフィック予測などもできるようになり、大きな進化を遂げています。

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