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年齢階級ごとにみていくと、20～24歳で21万900円だった賃金は、50～54歳で37万3500円まで上昇。その後、平均賃金は下降していき、60歳定年を前にした55～59歳で36万7100円。その後、60～64歳で28万3000円、65～70歳で24万9000円、70歳以上では23万7600円となります。
通常であれば年齢とともに賃金はあがっていきます。それで十分かといえば、不安を覚える人も多いでしょう。
昨年、世間をにぎわした老後資金2000万円問題。「夫65歳以上、妻60歳以上で無職の夫婦世帯が安心して老後を生きるためには、年金とは別に、約2,000万円の資金が必要になる」というものです。
「そんなに貯金、できないよ……」と考えた人も多いと思いますが、厚生労働省「家計調査」で年代別に貯蓄額をみていくと、勤労者世帯の40代で1,076万円、50代で1,728万円、そして60代でピークを迎え、2,135万円、70代には1,912万円となります。
日本人の3人1人は、自己投資として学習をしている
賃金と貯蓄について色々みていくと、現状のままでも大丈夫、という気になってきますが、「いや老後には最低5000万円は必要だ」「いや8000万円はほしい」など、専門家によっても意見が分けれるところ。明確な答えはありません。
ひとついえることは、お金はいくらあっても困ることはないので、「収入をあげる努力はすべき」ということではないでしょうか。
そのための方法はさまざま。キャリアチェンジをして給与をあげていく、という人もいるでしょうし、投資にとって収入を増やす人もいるでしょう。最近であれば、副業、というのも現実的な手です。
方法は様々なですが、どれも学習など自己投資は不可欠です。
総務省「社会生活基本調査」の行動者率（男女別や年齢別など、属性別の人口のうち、1年間に、ある行動を行った人の割合）をみていくと、過去1年間で何かしら「学習・自己啓発・訓練をした」という人の割合は、全国平均36.9％。3人に1人は、何かしら自己投資として学んでいます（図表1）。
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