深刻な景気後退を示したIMFの世界経済予想

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世界主要機関の予測の中でも関心が高いIMFの世界経済予想ですが、今回は特に新型コロナウイルスの感染拡大の影響を反映させた数字でもあり注目が集まりました。世界経済がどこまで落ち込むか見当もつかないこと自体が不安の種でもあったことから、参考となる数字が公表された点で前進ですが、予想には幅を見る必要がありそうです。

IMF世界経済予想:20年の世界経済の成長率予想をマイナス3.0%と、大幅下方修正

国際通貨基金(IMF)は2020年4月14日、最新の世界経済の見通しを発表しました。新型コロナウイルスの感染拡大の悪影響を反映したことで、20年の世界全体の実質成長率がマイナス3.0%に落ち込むと予測し、1月時点の予想からマイナス6.3%ポイントも下方修正しました(図表1参照)。成長率がマイナスになるのはリーマン・ショック後の09年のマイナス0.1%以来です。IMFは20年の世界経済は1929年以降に世界を深刻な不況に陥れた大恐慌以降では最悪の景気後退になる可能性が非常に高いと危機感を示しました。

 

なお、IMFの基本シナリオは、20年4-6月期が景気の底と見て、年後半は経済活動が段階的に回復すると想定しています。このため21年の世界経済は5.8%の急成長に回復するとIMFは見込んでいます(図表2参照)。

 

時点:2020年1月(左)、2020年4月の予想(右、太字) 出所:国際通貨基金(IMF)のデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
[図表1]IMFの主な国・地域の2020年経済成長の見通し 時点:2020年1月(左)、2020年4月の予想(右、太字)
出所:国際通貨基金(IMF)のデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

 

時点:2020年1月(左)、2020年4月の予想(右、太字) 出所:国際通貨基金(IMF)のデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
[図表2]IMFの主な国・地域の2021年経済成長の見通し 時点:2020年1月(左)、2020年4月の予想(右、太字)
出所:国際通貨基金(IMF)のデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

どこに注目すべきか:IMF、世界経済予想、メインシナリオ、再流行

世界主要機関の予測の中でも関心が高いIMFの世界経済予想ですが、今回は特に新型コロナウイルスの感染拡大の影響を反映させた数字でもあり注目が集まりました。世界経済がどこまで落ち込むか見当もつかないこと自体が不安の種でもあったことから、参考となる数字が公表された点で前進ですが、予想には幅を見る必要がありそうです。

 

まず結果を簡単に振り返ります。米国は19年の+2.3%から20年にマイナス5.9%へと急落、第2次世界大戦後の46年以来、74年ぶりの大幅な落ち込みが見込まれています。

 

イタリアが20年はマイナス9.1%と予想されるなど多くの国で感染拡大が見られたユーロ圏は今年マイナス7.5%が見込まれていますが、欧米共に21年は急回復が見込まれています。同様に日本も今年マイナス5.2%に悪化する見通しです。これは09年のマイナス5.4%にほぼ並ぶ低水準です。

 

次に、新興国では中国は20年が+1.2%と一応プラス圏は確保するも19年の6.1%から大幅な減速が見込まれています。感染拡大前に大規模な経済活動の制限をしたインドも、1.9%の低成長ながらプラスが見込まれています。一方で通貨安で苦しむブラジルや南アフリカは一段と景気が下押しされ、それぞれ5%台のマイナス成長が見込まれています。

 

今回IMFの予想の前提には新型コロナウイルスの今後の感染動向など不確実性が含まれている点に注意が必要です。IMFは20年後半の経済活動の回復を基本シナリオとしていますが、別シナリオとして①年内感染抑制失敗、②抑制するが21年に第2波(再流行)、③抑制に失敗、21年再流行と、悲観度合いの高まるシナリオを検討、最悪の③では基本シナリオより8%程度の落ち込みを示唆しています。

 

今後、予想を利用するうえで大切なのは、どのシナリオが正しいかを占うことではないと思われます。現状がどのシナリオに近いか正しく認識し、想定される影響に見合った政策対応がとられているかを、判断することがより重要と見ています。

 

 

※当レポートの閲覧に当たっては【ご注意】をご参照ください(見当たらない場合は関連記事『深刻な景気後退を示したIMFの世界経済予想』を参照)。

 

(2020年4月15日)

 

 

梅澤 利文

ピクテ投信投資顧問株式会社

運用・商品本部投資戦略部 ストラテジスト

 

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ピクテ投信投資顧問株式会社
運用・商品本部 投資戦略部 ストラテジスト 

日系証券会社のシステム開発部門を経て、外資系運用会社で債券運用、仕組債の組み入れと評価、オルタナティブ投資等を担当。運用経験通算15年超。ピクテでは、ストラテジストとして高度な分析と海外投資部門との連携による投資戦略情報に基づき、マクロ経済、金融市場を中心とした幅広い分野で情報提供を行っている。経済レポート「今日のヘッドライン」を執筆、日々配信中。CFA協会認定証券アナリスト、日本証券アナリスト協会検定会員(CMA)

著者紹介

ピクテは1805年、スイス、ジュネーブにおいて会社創設以来、一貫して資産運用サービスに従事し、運用サービスに特化したビシネスモデルを展開してまいりました。信用格付ではフィッチ・レーティングスからAA-の格付けを取得しております(2018年5月末現在)。注:上記の格付はピクテ・グループの銀行部門の債務の信用に対するもので、運用部門や運用能力に関するものではありません

1981年、日本経済や株式市場の調査を目的に東京事務所を設立しました。その後、1987年から機関投資家を対象とした資産運用サービス業務を開始、1997年には投資信託業務に参入し、運用資産総額は1.98兆円となっています(2018年12月末現在)。外資系運用機関の大手の一角として、特色ある資産運用サービスをお届けしております。

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