原油市場、短期的な価格を下支えする2つの要因とは?

ピクテ投信投資顧問株式会社が、日々のマーケット情報を分析・解説します。※本連載は、ピクテ投信投資顧問株式会社が提供するマーケット情報・ヘッドラインを転載したものです。

 

最近の原油価格の動向を振り返ると、2~3ヵ月という短期ならば上昇傾向に見えますが、期間1年程度では概ね横ばいと見られます。今後の原油価格を予想することは困難ですが、最近の原油市場の背景にある主な要因を把握することで原油価格の動きの理解は深まると思われます。

原油価格市場:注目のOPECプラスは市場予想を上回る減産拡大の可能性を示唆

石油輸出国機構(OPEC)加盟国とロシアなど非加盟国で構成する「OPECプラス」は2019年12月6日の会合を開催し、原油の協調減産を拡大する方向で合意しました。減産拡大額は市場予想に一致する日量50万バレルでした。これは18年秋合意、19年1月から実施の水準(日量計約120万バレル減)を、今後約日量170万バレル減に拡大するためです。

 

なお、サウジアラビアなどが自主的努力で減産幅を日量210万バレルとする意向を表明、不確定ながら、減産拡大額は日量約90万バレルになるとの観測もあります。

どこに注目すべきか:OPEC、OPECプラス、米中貿易戦争、供給

最近の原油価格の動向を振り返ると、2~3ヵ月という短期では上昇傾向に見えますが、期間1年程度では概ね横ばいです(図表1参照)。今後の原油価格を予想することは困難ですが、最近の原油市場の背景にある主な要因を把握することで原油価格の動きの理解は深まると思われます。

 

日次、期間:2018年12月9日~2019年12月9日 ※WTI原油先物:ニューヨーク・マーカンタイル取引所(NYMEX)で取引される原油先物(軽質スイート原油先物)の期近物価格で構成 ※ブレント原油先物:ロンドンICE取引所で取引される北海ブレント先物価格出所:ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
[図表1]ブレントとWTI原油先物価格の推移 日次、期間:2018年12月9日~2019年12月9日
※WTI原油先物:ニューヨーク・マーカンタイル取引所(NYMEX)で取引される原油先物(軽質スイート原油先物)の期近物価格で構成
※ブレント原油先物:ロンドンICE取引所で取引される北海ブレント先物価格出所:ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

 

まず、短期的な価格下支え要因は主に2つです。1つ目は減産拡大期待、2つ目は原油需要の回復です。

 

減産期待が高まったのは、そもそも国際エネルギー機関(IEA)などの見通しにより、20年の原油市場においては現在の減産目標では日量100万バレルの供給過剰との試算があったことから、対策への期待が見られました。今回のOPECプラスやサウジアラビアなどの減産目標は(恐らく)市場で意識されていた供給過剰懸念を意識していたと思われます。

 

もっとも、OPECやOPECプラスとも距離を置くブラジルやノルウェーには増産の動きもあり、思惑通り供給のコントロールができるかは不確定です。

 

2つ目は原油需要の回復です。多くの中央銀行による利下げと、米中貿易戦争の緊張緩和により景気後退懸念は幾分低下したと見られます。特に米中貿易戦争で米国が追加関税などを示唆した5月、8月は原油市場の下押し圧力となっていました(図表1参照)。米中貿易戦争の行方は貿易の動向を左右するだけに、最終的な解消にはほど遠いながらも、部分合意に向けた歩み寄り期待が10月頃から高まったことが原油市場の下支え要因になっていたと見られます。

 

反対に、原油市場の下押し要因として米国の供給圧力が考えられます。米エネルギー情報局が11月末に発表した統計によると、9月の米国の石油輸出量が輸入量を上回り、最大の産油国であり、「純輸出国」となるなど存在感を高めています。米国の石油生産は比較的短期に、原油価格に応じて生産を調整する傾向があります。そこで、米国の石油生産企業の目安とする原油価格をカンザスシティ連銀の調査で見ると、55ドル/バレル程度となっています(図表2参照)。同様の調査はダラス連銀も地区内で行っており、概ね同水準が意識されています。原油市場のスピード感で生産調整は出来ませんが、米国が供給を増やす可能性があります。

 

半期、期間:2015年3月~2019年9月、WTI価格による損益分岐の目安 出所:FRBカンザスシティ連銀のデータを使用しピクテ投信投資顧問作成
[図表2]米国の主な石油生産企業の採算目安の推移 半期、期間:2015年3月~2019年9月、WTI価格による損益分岐の目安
出所:FRBカンザスシティ連銀のデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

 

今後の将来予想となると米中貿易戦争がマイナス要因に転じるかも知れないなど、将来価格を「当てる」ことは不可能でしょう。それでも変動要因の把握に意義はあると思います。

 

 

当レポートの閲覧に当たっては【ご注意】をご参照ください(見当たらない場合は関連記事『原油市場、短期的な価格を下支えする2つの要因とは?』を参照)。

 

 

(2019年12月10日)

 

 

梅澤 利文

ピクテ投信投資顧問株式会社
運用・商品本部投資戦略部 ストラテジスト

 

ピクテ投信投資顧問株式会社
運用・商品本部 投資戦略部 ストラテジスト 

日系証券会社のシステム開発部門を経て、外資系運用会社で債券運用、仕組債の組み入れと評価、オルタナティブ投資等を担当。運用経験通算15年超。ピクテでは、ストラテジストとして高度な分析と海外投資部門との連携による投資戦略情報に基づき、マクロ経済、金融市場を中心とした幅広い分野で情報提供を行っている。経済レポート「今日のヘッドライン」を執筆、日々配信中。CFA協会認定証券アナリスト、日本証券アナリスト協会検定会員(CMA)

著者紹介

ピクテは1805年、スイス、ジュネーブにおいて会社創設以来、一貫して資産運用サービスに従事し、運用サービスに特化したビシネスモデルを展開してまいりました。信用格付ではフィッチ・レーティングスからAA-の格付けを取得しております(2018年5月末現在)。注:上記の格付はピクテ・グループの銀行部門の債務の信用に対するもので、運用部門や運用能力に関するものではありません

1981年、日本経済や株式市場の調査を目的に東京事務所を設立しました。その後、1987年から機関投資家を対象とした資産運用サービス業務を開始、1997年には投資信託業務に参入し、運用資産総額は1.98兆円となっています(2018年12月末現在)。外資系運用機関の大手の一角として、特色ある資産運用サービスをお届けしております。

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