世界株式投資戦略…長期投資の重要性を示す「論理的な根拠」

ピクテ投信投資顧問株式会社が、日々のマーケット情報を分析・解説します。※本連載は、ピクテ投信投資顧問株式会社が提供するマーケット情報・ヘッドラインを転載したものです。

 

投資を行ううえで長期投資の重要性は至る所で主張されている。それはあらゆる資産クラスで共通して唱えられる「合言葉」のようだ。しかし、マイナス金利の債券が世界的に増加する中、長期投資の重要性はその投資対象が株式であってこそはじめて符合するものだと筆者は考える。キーワードは「成長性」と「投資タイミング」だ。

株式と債券の最大の違いは「成長性」にあり

企業の負債に相当する債券と違い、株式は企業の資本である。株式は返済義務が無く、利息も発生しない。その代わり、企業が成長した場合は株価の上昇が期待できるほか、配当を支払う企業であれば増配も期待できる。

 

つまり、株式と債券の最大の違いはその「成長性」にあり、理論上、株式のほうが長期的な期待リターンは高くなる。それでは、企業が成長する原動力とは一体何なのか?それは長期的な経済成長に他ならない。

 

経済が成長するということは、モノやサービスの需要が高まるということを示す。モノやサービスの需要が高まれば、それらを販売する企業の業績が伸びる。企業の業績が伸びれば従業員の数は増加し、賃金も上昇する。

 

そして、潤った家計は再びモノやサービスの需要を高める。つまり、経済が成長する限り、企業も成長するという好循環が生まれる。実際、先進国のGDPと株価を比較すると、両者はおおむね連動していることが分かる(図表1)。株式で長期投資を行う醍醐味がここにある。

 

※株価の期間:1979年12月~2019年8月末、GDPの期間:1980年~2018年、2019年~2024年(IMF予想)  ※先進国株式:MSCI世界株価指数(配当込み)(日本も含む)  ※先進国のGDP規模:IMFによる「先進国」区分  出所:IMF、トムソン・ロイター・データストリームを基にピクテ投信投資顧問作成
[図表1]先進国の株価とGDP規模(米ドル建て) ※株価の期間:1979年12月~2019年8月末
 GDPの期間:1980年~2018年、2019年~2024年(IMF予想)
※先進国株式:MSCI世界株価指数(配当込み)(日本も含む)
※先進国のGDP規模:IMFによる「先進国」区分
出所:IMF、トムソン・ロイター・データストリームを基にピクテ投信投資顧問作成

「投資タイミング」によるリターンのブレを抑えるために長期投資が重要になる

しかし、企業が成長したとしてもそれが短期間で株価に反映されるとは限らない。株価は日々のニュースや政治、投資家の売買動向など、成長性以外の要因で上下することが多々ある。その結果、S&P500指数の場合であっても過去90年の投資期間1年のリターンは最大値52%、最小値-47%と大きな乖離がある(図表2)。

 

米ドル建て、年次、配当込み、期間:1928年12月末~2018年12月末  出所:ブルームバーグを基にピクテ投信投資顧問作成
[図表2]S&P500指数投資期間別リターン(年率) 米ドル建て、年次、配当込み、期間:1928年12月末~2018年12月末
出所:ブルームバーグを基にピクテ投信投資顧問作成

 

 

これが「投資タイミング」によるリターンのブレであり、投資リスクを意味する。だが、投資期間が長期化すれば最大値と最小値は平均値に収斂し、投資期間20年ではリターン(年率)の最小値はプラスになる。つまり、長期的には企業の成長性が株価に反映されることを意味する。すなわち、「投資タイミング」によるリターンのブレを抑えるために長期投資を行う論理的根拠がここにある。

 

 

一方、図表3は1928年末にS&P500指数に$1投資した場合、90年後の2018年末に資産がどれだけ増加したかを日次で計算したものだ。興味深いことに過去90年の日次騰落率上位10日を除いただけで年率リターンは+9.0%から+7.6%へ低下、資産残高も$2,262から$750へ減少した。短期的な株高のタイミングも事前には予測不可能だからこそ長期投資(=市場に参加し続けること)は欠かせない。

 

米ドル建て、日次、配当込み、期間:1928年12月末~2018年12月末  出所:ブルームバーグを基にピクテ投信投資顧問作成
[図表3]1928年末時点でS&P500指数に$1投資した場合 米ドル建て、日次、配当込み、期間:1928年12月末~2018年12月末
出所:ブルームバーグを基にピクテ投信投資顧問作成

 

 

当レポートの閲覧に当たっては【ご注意】をご参照ください(見当たらない場合は関連記事『世界株式投資戦略…長期投資の重要性を示す「論理的な根拠」』を参照)。

 

(2019年10月2日)

 

田中 純平

ピクテ投信投資顧問株式会社
運用・商品本部 投資戦略部 ストラテジスト

 

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ピクテ投信投資顧問株式会社
運用・商品本部 投資戦略部 ストラテジスト 

日系運用会社に入社後、14年間一貫して外国株式の運用・調査に携わる。主に先進国株式を対象としたアクティブ・ファンドの運用を担当し、北米株式部門でリッパー・ファンド・アワードを受賞。アメリカ現地法人駐在時は中南米株式ファンドを担当し、新興国株式にも精通。ピクテ入社後は、ストラテジストとしてセミナーやメディアなどを通じて投資家への情報提供に努める。日本証券アナリスト協会検定会員(CMA)

著者紹介

ピクテは1805年、スイス、ジュネーブにおいて会社創設以来、一貫して資産運用サービスに従事し、運用サービスに特化したビシネスモデルを展開してまいりました。信用格付ではフィッチ・レーティングスからAA-の格付けを取得しております(2018年5月末現在)。注:上記の格付はピクテ・グループの銀行部門の債務の信用に対するもので、運用部門や運用能力に関するものではありません

1981年、日本経済や株式市場の調査を目的に東京事務所を設立しました。その後、1987年から機関投資家を対象とした資産運用サービス業務を開始、1997年には投資信託業務に参入し、運用資産総額は1.98兆円となっています(2018年12月末現在)。外資系運用機関の大手の一角として、特色ある資産運用サービスをお届けしております。

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