労働環境激変?暗号資産が「従来の金融市場」に与える変化とは

大手取引所BitMEXのCEOであるArthur Hayes氏が、デジタルファイナンスが労働環境へ影響を及ぼす可能性があると言及。資産のデジタル化に伴う流動性から、「トレーダーは昼食も週末もなくなる可能性がある」と発言した。

BitMEX CEOが「労働環境の変化」に言及

今後、デジタル資産が伝統資産に影響を与えていくなかで、「トレーダーは昼食も週末もなくなる可能性がある」と大手取引所BitMEXのCEO Arthur Hayes氏が発言した。シンガポールで開催された金融カンファレンス「Milken Institute Asia Summit」に登壇した際に、デジタルファイナンスに伴うトレーダーの労働環境の変化に関して、スピーチを行った。

 

シティグループの株式トレーダーとしての経験を持つHayes氏は、暗号資産市場の24時間、週7日間取引される特徴は、「従来の株式、債券、通貨取引から支払いの処理や記録まで、すべてに影響を与えることになる」と話す。

 

現在の伝統的な金融市場では、清算機関などの関係から、マーケットが閉鎖する時間や曜日が存在するが、デジタルファイナンスの影響を受け、24時間365日稼働する市場に変化すると見ている。

 

Hayes氏は、暗号資産市場の日常的な習慣が、伝統資産の取引に模倣されていくことを指摘しつつ、次のように発言している。

 

どこかにいて、何かを取引し、記録を物理的に調整することに関するすべては消えてなくなっていく。そこから抜け出して、今後10年間ですべてがデジタルになることを理解すると、ビットコインはそれほどおかしなアイデアではないことに気付くでしょう。

 

また、ビットコイン価格展望にも言及したHayes氏は、1年以内で2万ドル、3年以内で10万ドルと強気の予想を展開。2017年の名残で強気予想が大半を占めていた昨年5月時点で、5,000ドル(55万円)台に下落する予想を的中させたほか、その半年後のハッシュ戦争に伴う底割れ暴落でも予想を的中させるなど、同氏の価格予想は精度の高さからも注目が集まっている。

 

※本記事は、2019年9月21日に「CoinPost」で公開されたものです。

 

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