日経平均は強いけど、持ち株が上がらない。銘柄は乗り換えるべき?

※本記事は、2019年8月1日に楽天証券の投資情報メディア「トウシル」で 公開されたものです。

 

株式投資をしていてなんだかしっくりこない、上手く行っていない……と感じたこと、ありませんか? そんなとき、どう対応すればよいのか、考えてみましょう。

日経平均株価は強いのに自分の持ち株が上がらない!

株式投資を長年続けていると、「どうもしっくりこないなあ」とか「なんかずれているんだよなあ」と感じることが良くあります。

 

典型的なものが「日経平均株価は上昇を続けているにもかかわらず、自分の保有している株は上がらない」というケース。

 

また、最近はなかなか全面高とはならず、上昇する銘柄が偏ってしまうことが多いです。

 

筆者は主に内需系の中小型成長株を投資対象としていますが、これらの銘柄の動きは最近は鈍く、一方、半導体株やハイテク銘柄は足元でかなり強い動きになっています。

どちらを選ぶ?対処法は大きく分けて2つ

自身が普段手掛けている銘柄群が上昇せず、そうでない銘柄群が上昇しているときに取りうる方法は大きく分けて2つ、「乗り換える」か「静観する」かです。

 

「乗り換える」は積極的な対処法です。筆者であれば成長株に加え、半導体株やハイテク銘柄も実際に投資していく、という方法。実際に株価が上昇している銘柄群を攻め、アグレッシブに利益を狙いにいきます。

 

「静観する」は消極的な対処法です。筆者であればあくまでも成長株を投資対象とし、それ以外のジャンルの銘柄が上昇しても無視する、という方法。

 

相場環境により、強く買われる銘柄は変化していきます。成長株が弱い動きであるならば、他の銘柄に目移りすることはせず、再び成長株が買われるときまで静観して待つのです。

 

例えばウォーレン・バフェットは、2000年前後に発生したITバブルのとき、「IT関連の銘柄は自分には理解できない」として投資をしなかった結果、一時的にパフォーマンスが落ちました。しかし、その後現在までのパフォーマンスは、目を見張るものがあります。

 

筆者は無理のない範囲で、成長株以外の銘柄にも積極的に投資しています。

 

やはり大きく上昇している銘柄がある中、そうした銘柄を投資しないことで株価上昇の恩恵を受けられないのはあまり気持ちの良いものではないからです。

乗り換えをするなら高値掴みに要注意

もし乗り換えをするのであれば、注意点があります。それは「高値掴み」です。

 

今で言えば、半導体株やハイテク銘柄の強い動きは近いうちに終焉してしまうかもしれません。それなのに、株価が高いところでジャンピングキャッチすると、その後株価が値下がりしたときに塩漬け株が生じてしまうことになります。

 

筆者は、物色対象の変化を感じ取るため、成長株だけでなく、「大型株、ハイテク株、半導体株、鉄鋼株、銀行株、証券株、建設株などおよそ400銘柄」をリストアップし、それらの株価チャートを日々チェックしています。それでも、半導体株はハイテク銘柄が明らかに強い動きであると気づいたときには、株価はかなり上昇していました。

 

リストアップした銘柄の中にハイテク銘柄や半導体株が含まれていなければ、もしくはそもそも投資候補銘柄のリストアップをしていなければ、ハイテク銘柄や半導体株が上昇したことに気づいたときには、かなり株価が上がってしまっているはずです。

 

足元で買われている銘柄群が、いつ天井をつけるかは分かりません。筆者はいつ株価が値下がりしても小さい損失で対処できるよう、上昇トレンドかつ移動平均線からのかい離が大きくない銘柄、具体的には5%以内のものに絞って買うようにしています。そして移動平均線を割り込んだら速やかに損切りをします。

ほかの投資家が利益を上げていなければ自分も同じで大丈夫

日経平均株価が上昇しても自分の持ち株は上昇しない、もしくは自分が投資していない銘柄群がどんどん上昇している……。

 

このような状況に遭遇すると、つい「流れに乗らなければ!」とか「取り返してやる!」という気持ちになってしまいます。でも、そうした焦った気持ちが逆に損失を招くもとになるのです。

 

筆者は、ほかの個人投資家が利益を上げてないのであれば、「自分もそれで大丈夫」と思うようにしています。個人投資家がどの程度の利益ないし損失を出しているかを確認するための指標として「信用評価損益率」というものがあります。

 

これは証券取引所が毎週発表していて、信用取引で買い建てている個人投資家が現時点でどの程度の含み損益を有しているかを示しています。

 

この数値が上昇してこないのであれば、たとえ日経平均株価が大きく上昇しても、強い個別銘柄があっても、心配する必要はありません。なぜなら、自分だけではなく周りの個人投資家もみな、利益を上げることができていないからです。

 

直近の信用評価損益率はマイナス14%。そして今年に入ってからマイナス10%を上回ったことがありません。

 

筆者は、信用評価損益率と、個人投資家の実際の損益は近似していると感じています。少なくとも2019年に入ってからの日本株は、個人投資家は利益をあげにくくなっているというのが多くの個人投資家の肌感覚でしょう。そのような環境では決して無理をしないようにしましょう。

 

 

足立 武志

足立公認会計士事務所

 

※本記事は、2019年8月1日に楽天証券の投資情報メディア「トウシル」で 公開されたものです。

 

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