ベテラン投資家が「アメリカ戸建て物件」を選ぶ理由

国内不動産では、アパートやマンションといった集合住宅が投資対象として一般的でしょう。対して、アメリカ不動産投資では「一戸建て」投資が多く見受けられます。なぜ、多くの投資家はアメリカの「戸建て物件」を選ぶのでしょうか。本記事では、その理由について見ていきます。

日本では「区分所有」「一棟経営」が王道だが…

よく日本のお客さまから聞かれる質問から、アメリカの住宅形式について解説します。

 

日本の不動産投資では、一戸建てを購入して貸すよりも、一棟もののアパートやマンションを所有して賃貸に回すのが王道ですが、アメリカは少し事情が異なります。

 

アメリカでは、経験豊富で資金力も潤沢にあり、融資がすぐつく投資家でも、あえて一戸建て一戸建てを何十件と購入するような投資をすることがあります。それには、借りてくれるテナントさんの世帯状況が関係してくるからです。

 

まず、アメリカの住宅事情を説明しましょう。

 

アメリカには一戸建てと、いわゆる日本のマンションと同様のアパートメントビルディングや、duplex(デュプレックス)、Triplex(トリプレックス)、Fourplex(フォープレックス)などと呼ばれる集合住宅があります。一戸建てはSingle Family Home(シングル・ファミリー・ホーム)、集合住宅はMultifamily Home(マルチファミリー・ホーム)と呼ばれます。

 

集合住宅とは、2つ以上の戸数が1つになっている建物です。小規模でいえば2世帯、4世帯程度の複数世帯物件から、1棟に10戸単位が入って合計で数百戸となるような大型のアパートメントコンプレックスのものまで実に様々です。

 

投資家にとって気になるのは、住宅のつくりよりも、入居者の違いでしょう。きっちり家賃を払ってくれる人かどうか、つまり空室率が高くならないかということです。

「一戸建て」と「集合住宅」の入居者の違いとは?

一戸建てと集合住宅では、入居者に違いがでてきます。

 

<一戸建ての入居者の特徴>

●平均収入 42,600ドル(集合住宅の平均を31%上回る)

●既婚者 38%

●子持ちの家庭 52%

●35歳から64歳 58%

 

<集合住宅の入居者の特徴>

●平均収入 32,400ドル

●既婚者 21%

●子持ちの家庭 30%

●35歳から64歳 46%

 

一戸建ての入居者は、集合住宅の入居者に比べて収入が高く、既婚者子持ちの家庭が多くなります。

 

一戸建てを借りている人たちは、子供やペットのために、庭がある家、学校区がよい地域、プライバシーを保てる物件を好みます。いつかマイホームを購入したいと考えている人も多いですが、住宅購入の十分な貯金がない、クレジット・ヒストリーが悪い、もしくは将来移動しやすい環境でいたいなどの理由で物件を借りているようです。

 

狭い島国ゆえ土地代が高い日本では、一戸建てを何件も買うのはあまりよい投資方法とはいえないでしょう。しかし、土地が余っている広大なアメリカでは、少し事情が違うのです。

 

 

山崎 美未

Win/Win properties,LLC パートナー マネージング・ディレクター

 

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Win/Win properties,LLC パートナー
マネージング・ディレクター

米国University Of Washington経営大学院修士課程卒業。
米国ニューヨークで過去10年以上にわたり翻訳会社経営を営むかたわら、2009年より米国不動産投資を始め、多くの一戸建物件や集合住宅物件などを個人所有。
戦略は、差し押さえ物件などを安く購入、リノベーションして賃貸し、毎月多額のキャッシュフローを得つつ、市場と物件価格が上がってきたところで売却。
2011年、テネシー州メンフィスが「投資額に対するキャッシュフロー比率」および将来のキャピタルゲインにおいて最高の場所であることを発見、主にメンフィス物件を購入し、利益を出し続けている。ここ数年はフロリダやアリゾナなど別都市にも拡大。
また、世界中に住む知人などに、日本や東南アジアと比較して実質利回りのはるかに高い安定した不労所得が得られる米国不動産投資の方法を教えている。

WEBサイト http://winwin-pro.com/

著者紹介

連載アメリカ不動産投資・・・みんなが知らない利回りの高い「穴場」地方都市

本連載に記載された情報に関しては万全を期していますが、内容を保証するものではありません。また、本連載の内容は著者の個人的な見解を示したものであり、著者が所属する機関、組織、グループ等の意見を反映したものではありません。本連載の情報を利用した結果による損害、損失についても、著者ならびに本連載制作関係者は一切の責任を負いません。投資の判断はご自身の責任でお願いいたします。

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