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食費を切り詰めて病気に…老後に待つ「医療費負担」のリアル

本記事では、高齢者の医療費負担の現状を探ります。

「入院」がきっかけで生活が逼迫するケースは多い

これまで日本の高齢者は、比較的豊かだと考えられてきました。もちろん、十分な老後資金を確保し、悠々自適に過ごしている高齢者もいます。しかし、年金だけの収入でギリギリのところで暮らしを維持している高齢者は、意外なほど多いのが実態です。

 

そして、このギリギリの暮らしが崩壊し、下流に陥るきっかけになりうるのが、「高額な医療費」なのです。厚生労働省の「平成25年度国民医療費の概況」によると、 2013年度における人口1人当たりの国民医療費は31.5万円でした。

 

これに対し、65歳以上では72.5万円となっています。もちろん、健康保険に加入していれば国などが負担をしてくれますし、医療費が一定以上に達した場合は高額療養費制度を利用することができます。そのため、72.5万円をまるごと支払う必要はありません。

 

しかし、病気が重くなって入院したり、慢性化して頻繁に通院しなければならなくなったりした場合は、さらに、追加の費用が必要となり、それがきっかけで、生活が逼迫しはじめるケースは少なくありません。

健康保険適応外の費用はすべて「自己負担」に

入院時に追加でかかる費用として代表的なのが、1~4人の部屋に入院した際にかかる「差額ベッド代」です。差額別ベッド代は健康保険適応外ですので全額自己負担となります。

 

厚生労働省の中央社会保険医療協議会が公表している「主な選定療養に係る報告状況」によると、差額ベッド代日額のデータをみると、日額5250~8400円支払っている割合がいちばん多く、次に1050~2100円、2100~3150円と続きます。

 

[図表1]全国の差額ベッド代(日額)の割合

厚生労働省 中央社会保健医療協議会「主な選定療養に係る報告状況」(2014 年)より作図
厚生労働省 中央社会保健医療協議会「主な選定療養に係る報告状況」(2014 年)より作図

 

差額ベッド代の平均は、1日5918円です。予想外に入院患者の多くが高額な差額ベッド代を支払っていることが分かります。平均値で換算すると、1か月入院すれば、18万円近い差額ベッド代がかかる計算になります。

 

入院時に必要となる費用は、これだけではありません。入院中の食事代(1日平均780円)も全額が自己負担です。

 

また、入院中に見るテレビのレンタル代、パジャマなどのレンタル代、お見舞いに来た家族や知人の交通費、入院時に必要な着替えや備品の購入費が必要になるケースもあるでしょう。

 

保険で認められていない治療で治そうとする場合も、追加の費用が求められます。たとえば未承認の抗がん剤や、最近注目を集めている免疫細胞治療などを受ける場合は、1か月に100万円以上という、非常に高額なコストを自己負担する必要があります。

 

健康保険には高額療養費制度があり、高齢者の医療費は月数万円から十数万円までで免除されています。しかし、ここで紹介したように、健康保険適応外の費用はすべて負担しなければなりません。

 

また、すべて保険適応の治療でも、透析や胃ろうといった、長期にわたり継続的に治療や器具の交換が必要な疾病の場合、透析であれば月に40万円程度、高額療養費制度を使えば免除されますが、それでも数万円はかかります。胃ろうの場合はさらに負担が重く、月額5万円程度はかかります。

 

下記、図表2の高齢夫婦無職世帯の家計収支からみると、既に6万円以上の赤字にもかかわらず、さらに月数万円の医療費負担が家計に重くのしかかることは明白です。

 

[図表2]高齢夫婦無職世帯の家計収支

総務省統計局「平成27年家計調査報告・家計収支編」より作図
総務省統計局「平成27年家計調査報告・家計収支編」より作図

 

このように予想外の体調不良・入院によって生じた医療費のために、借金を抱えてしまう患者は、私もよく目にしています。そして、これらがきっかけとなって下流老人へと転落する可能性は、誰にだってあるのです。

税金・家賃は「切り詰められない生活費」の代表格

毎月の家計簿は、常に赤字。貯金を取り崩しながら何とか暮らしている高齢者にとって、慢性病にかかったり、思わぬ入院による医療費の支出は大きな痛手となります。こうして生じた経済的な苦境が、さらに「負のスパイラル」につながるケースも少なくありません。

 

まず問題になるのが、「食」の変化です。生活費のなかには、切り詰められるものと、そうでないものとがあります。例えば、税金や家賃やマンションの管理費など住居に関わる支出は「切り詰められない生活費」の代表格といえるでしょう。

 

家賃の安い住宅に引っ越すという方法も考えられますが、高齢者の引っ越しは、若い世代に比べて何倍も大変です。引っ越し費用や新たに借りる住宅の敷金・礼金なども必要でかなりまとまったお金が必要です。また、引っ越し作業も大きな負担です。

 

しかも高齢者にとっていちばん負担になるのは、近隣住民との人間関係が失われることです。高齢者にとって、近所付き合いのつながりはとても重要です。何かトラブルに巻き込まれたり、体調が悪くなったりしたとき、ご近所さんが支えになって危機を脱したという話は、私もよく耳にします。

 

もし引っ越しをすると、こうしたセイフティネットを失ってしまい、孤立してしまう危険性が高いのです。このようなデメリットを考えると、家賃を安くしたいと思っても、実際に引っ越しに踏み切れる高齢者は、実はそれほど多くないのです。

 

また、水道光熱費や電話代なども、同様に切り詰めにくい生活費です。これらには基本料金が設定されており、どんなに使用量を抑えても、ある程度の費用がかかってしまい、大きく節約することはできないからです。

困窮のため「食」を切り詰め、健康を害する高齢者

これに対し、切り詰めやすい生活費の代表格が食費です。

 

前出の「家計調査報告(家計収支編)」によると、夫65歳以上,妻60歳以上の無職夫婦のみ世帯では、食費に月6万2432円を費やしています。医療費などがかさんで経済的に苦しくなったとき、真っ先に削るのが食費の部分でしょう。

 

食費を削る家庭では、野菜をとらず、米やパン、麺類などで満腹感を得ようとしがちです。その結果、炭水化物を過剰摂取することになります。すると、体内で炭水化物が脂肪に変わり、どうしても肥満になりやすくなるのです。

 

それが、肝臓に脂肪がたまる「脂肪肝」をもたらし、コレステロール値や血糖値の異常につながり、最後には糖尿病を発症してしまいます。

 

また、野菜が不足した食事を続けると、他の病気の原因となることもあります。野菜が足りないと繊維質やビタミンが不足して血流が悪くなるため、動脈硬化や高血圧の危険性が高まります。さらに痛風や腎臓病の原因になるともいわれています。

 

また、意外なことに野菜不足は、精神面にも悪影響を及ぼします。ビタミン類の摂取量が減ると、精神の安定や睡眠の質を左右する脳内物質「セロトニン」をつくりづらくなります。すると、不眠症になったり、うつ病にかかったりするケースもあるのです。

近年、高齢者のタンパク質・エネルギー不足が問題に

高齢になると加齢による影響で、噛む力や飲み込む力が低下します。また同時に唾液や消化液の分泌も減少。腸の動きも低下して、自然に固いものや繊維質の食物を避けるようになり、肉・野菜・果物などが不足しやすくなります。また、味覚も低下するため、次第に味の濃いものを好むようになり、糖分・塩分の摂取量が多くなります。

 

そのため、食費を倹約しようと思っていない人でも、自分では気づかないうちに栄養素が不足した低栄養状態になりやすくなります。

 

最初のうちは体内の貯蔵栄養素を利用することで代謝を維持し体力を保持しようとするため、体重減少(痩せ)や骨格筋の筋肉量低下が起こり、感染も起こしやすくなります。近年、このように高齢者ではタンパク質・エネルギー低栄養状態が大きな問題となっており、「protein energy malnutrition; PEM」ともいわれています。

栄養不足が続くことで起こる「フレイル」状態とは?

さらに、このような低栄養状態が続くことで健康な状態と要介護状態の中間である「フレイル」という状態になります。

 

フレイルの状態になると、要介護状態になりやすくなるだけでなく、運動機能も低下し、ちょっとした段差につまずいて転倒して骨折、それがきっかけで寝たきりになってしまいます。そのようにして要介護状態につながっているのです。

 

最新の研究では、動物性タンパク質(肉や魚貝類、卵など)を多く摂取している高齢者の方が、植物性タンパク質が中心の高齢者に比べ、老化の速度が遅く、病気になりにくいことが分かってきました。つまり、動物性タンパク質を効率的に体に取り入れ、体の栄養状態を高めながら生活活動度を高く保つことが大切なのです。

 

人間の身体は、食べ物から得られた栄養素でできています。もし、食費を削って栄養バランスが崩れると、体調が悪くなったり、病気になったりする危険性が高まります。倹約しようとした結果、さらに医療費がかかるという負のスパイラルに陥ってしまうのです。

 

[図表3]栄養不良の世代間サイクル

 

 

森 亮太

医療法人 八事の森 理事長

 

医療法人 八事の森 理事長

医療法人八事の森理事長(杉浦医院院長)。NPO法人ささしまサポートセンター理事長、NPO法人外国人医療センター理事、名古屋労災職業病研究会代表。1970年生まれ、1998年名古屋市立大学医学部卒。宗教法人在日本南プレスビテリアンミッション淀川キリスト教病院で内科・小児科から救急、ホスピスでの緩和医療まで幅広く研修。2000年名古屋市立大学臨床研究医、名古屋市立東市民病院(現・名古屋市立東部医療センター)で外科医として勤務。2010年4月から杉浦医院の副院長、2011年1月より院長に就任。

著者紹介

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