建築基準法の改正により、地盤調査は実質義務化に

耐震性を考える際には、家を建てる土地の地盤の状態を知ることも大切です。東日本大震災の時には、関東地方の太平洋沿岸を中心に広範囲で「液状化現象」が発生し、木造住宅が傾くなどの被害が生じました。

液状化現象とは、その名のとおり地盤が液状になってしまう現象のことで、埋立地や干拓地、昔の河道を埋めた土地など、砂質の地盤で起こりやすいといわれています。地盤は粘性土層や砂質土層、盛土層など性質の違う土で成り立っていますから、自分の家がどのような性質を持った土地に建っているかを知ることで、災害のリスクを軽減させるための対策を打てるようになります。

かつて地盤調査は任意のものでしたが、2000年の建築基準法の改正により実質義務化されました。そのため、建築工事が始まる前には「平板載荷試験」や「ボーリングによる標準貫入試験」などで地盤調査が行われます。それぞれの試験の内容は次のとおりです。

平板載荷・ボーリングによる標準貫入試験の調査内容

●平板載荷試験

基礎に見立てた鋼板（直径30センチ）に、住まいを建てた際にかかる荷重と同等の負荷をかけて沈下量を測定し、地盤の支持力を測る試験

●ボーリングによる標準貫入試験

円筒状に穴を掘り進めながら、1メートルごとに地盤の固さを測る調査。サンプラーと呼ばれる器具を穴の底に設置し、上から重りを落下させて、サンプラーが30センチの深さまで刺さるのに要した打撃回数を測定する

支持力や土壌の種類、地質、硬度などの調査結果から「問題がある」と判断された場合には、地盤の改良工事を行わなければなりません。工事の方法はいくつかありますが、地盤の状態や建物の重さ、コストなどを基準に選択されます。主に利用されるのは5つで、RC造で多く採用されるのは「固結工法」と「杭打設工法」です（図表参照）。

［図表］地盤の改良工事の方法