「実需」ではなく「仮需」を対象とする信用取引

いわゆる「モノ」の価格は需要と供給のバランスで決まります。買いたい人（需要）が多ければ価格は上がり、反対に売りたい人（供給）が多ければ価格は下がります。株式の価格（株価）についても基本的には同じ理屈です。

その一方で、株価というのは「その企業の価値を表している」ことも忘れてはいけません。そのため、株価は企業業績とある程度連動する性質があります。企業の業績が良ければ株価は上昇しやすく、逆の場合は下落しやすくなるわけです。

つまり、株価を判断するには「需要と供給」、そして「企業の価値や業績」の2つの側面から意識する必要があります。

そして、信用取引は先ほどの需要と供給の面で大いに関わってきます。株式取引における需要と供給には、「実需（じつじゅ）」と「仮需（かりじゅ）」と呼ばれる2つがあります。ざっくりとした分け方になりますが、現物取引が「実需」、信用取引が「仮需」に該当します。

実需とは言葉の通り、実体のある需給です。例えば、配当金や株主優待、長期の資産運用を目的とした売買などです。

一方の仮需は、株式の保有ではなく、株価の動きによって利益をねらう手段として売買する需給を指します。信用取引は、その仮需による取引を促す役割を担っているのですが、意地悪な言い方をすれば、わざわざ売買を煽るようなしくみでもあるわけです。

仮需による取引が増えることで、株価への信頼が増す

しかしながら、仮需のしくみがあることで、様々な投資家による株式の注文や売買が増えやすくなります。また、一部の少ない取引で成立した株価よりも、多くの投資家の思惑や価値観によって成立する株価のほうがより公正な株価であるといえます。

仮需による取引を増やして株価や市場に対する信頼感を高めると同時に、個人投資家には、レバレッジや売り建てといった収益の機会を提供しているという意味で、信用取引は欠かせない存在であるといえます。

［図表］信用取引が必要とされる理由