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PISA 2025の結果──読解力・数学は過去最低水準
直近で行われたPISA 2025の結果は2026年9月に公表されました。この結果をOECD平均（比較可能な35カ国）で見ると、読解力は2012年ごろ、科学的リテラシーは2009年ごろを境に低下傾向が目立ち、数学的リテラシーも2018年以降に低下しています。
PISA 2025では、読解力が466、数学的リテラシーが469、科学的リテラシーが486となり、いずれも過去最低水準となりました（科学は2022年から横ばい）。2009年から2025年までに読解力は27ポイント、数学についても27ポイント低下しています。
日本は2025年も三分野にて上位に位置3分野で上位に位置し、OECD加盟国では初めて3分野すべてで1位となりました。ただし、いずれも前回から得点は低下しています。
世界的な学力低下は民主主義の後退と関係するのか
PISAに注目する理由は、2010年ごろから目立ちはじめた世界の民主主義の後退と関係があると考えているためです。
民主主義では、多くの情報を読み、異なる意見を比較し、時間をかけて考え、自ら判断することが求められます。OECDの資料によれば、PISA 2025では、長い文章や複数の情報を統合して考える課題で成績低下が確認されたほか、早く答えて間違える傾向や、粘り強く課題に取り組む姿勢の弱まりが指摘されました。
こうした点についてOECDは、原因は一つではなく、読書習慣、デジタル機器の利用、学校の出欠席状況、家庭からの支援、コロナ禍の影響など、複数の要因を挙げています。
学力低下が民主主義後退を直接引き起こしたと断定することはできないものの、2010年ごろ以降は、SNSやAIが急速に普及し、情報だけでなく即時的な刺激を得やすくなり、世界中の人々の「熟考・比較・判断」を取り巻く環境が大きく変わったことは、民主主義のあり方を考える上で無視できないでしょう。
こうした若者の個人単位の学力の変化は、世界全体の民主主義後退、分断深化などに草の根レベルで影響を与えていると考えられます。以前に述べた「スマートフォンの普及」、それによるSNSとAIの普及が、PISAのスコア低下という、民主主義を支える学力の動向に深く関わっている可能性があると考えることは自然ではないでしょうか。
吉田 哲
楽天証券経済研究所 コモディティアナリスト
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