検索
「もう会社には縛られない」39歳で7,000万円を築いた息子
「俺、会社辞めることにした」
誠さん（仮名・68歳）が、39歳の一人息子・亮介さんからそう聞かされたのは、前年の秋でした。
亮介さんは都内のIT企業で働く会社員。独身で、賃貸マンションに一人で暮らしています。
20代後半から投資を始め、30代に入ってからは収入が増えても生活水準を大きく上げず、給与のかなりの部分を投資信託などに回してきました。
退職を決めた時点で、預貯金と金融商品を合わせた総資産は約7,000万円。そのうち約1,000万円は当面の生活費として預貯金で確保し、残りを分散して運用していました。
「年間200万円ちょっとで暮らしてるから、これならもう働かなくてもいいと思う」
誠さんは驚きました。
「39歳だぞ。あと何十年あると思ってるんだ」
しかし亮介さんは、自分なりに生活費や税金、社会保険料を計算していました。
金融庁も、資産形成では収入と支出を把握したうえでライフプランを考えることが重要であり、投資には元本割れの可能性があるため、長期・積立・分散投資などによってリスクと付き合う必要があるとしています。
会社を辞めれば社会保険の扱いも変わります。日本年金機構によると、日本国内に住む20歳以上60歳未満の人が会社を退職し、厚生年金に加入しなくなった場合、原則として国民年金第1号被保険者への切り替えが必要です。
亮介さんもそうした負担を織り込んだうえで、「もう自由に生きるよ」と会社を退職しました。
最初の数ヵ月は楽しそうでした。
平日の昼間に映画を見たり、混雑を避けて旅行したり、朝も目覚まし時計をかけずに起きたり。誠さんが電話すると、「会社員のころには戻れない」と話していました。
ところが半年後、誠さんが息子の部屋を訪ねたとき、その印象は変わりました。
