(※写真はイメージです/PIXTA)

老後の資産は、医療費や介護費など将来の不確実性に備える重要な基盤です。一方で、家族への支援という形で少しずつ取り崩されていくケースも少なくありません。総務省統計局『家計調査報告〔家計収支編〕2025年(令和7年)平均結果の概要』によると、高齢単身無職世帯の可処分所得は月11万8,465円に対し、消費支出は14万8,445円と、平均で約3万円の赤字です。もともと貯蓄の取り崩しを前提とした家計に、継続的な支援が加われば、資産の減少は想定以上に早まります。

「このままで大丈夫?」通帳が突きつけた現実と違和感

節子さんは、その場では何も言えませんでした。ただ、帰宅後に通帳を開いたとき、急に手が止まったといいます。かつて1,800万円あった貯金は、すでに1,400万円を下回っていました。

 

「このまま同じように出し続けていたら、自分の老後はどうなるんだろう、と初めて現実的に考えました」

 

これまでの支出は、すべて自分の意思で決めてきたことです。それでも、“当然のように受け取られる形”になっていたことに、強い違和感が残りました。

 

厚生労働省『2024(令和6)年 国民生活基礎調査の概況』では、児童のいる世帯の64.3%が生活を「苦しい」と感じており、教育費負担の重さは広く共有されています。だからこそ、家族内で支援が常態化しやすい背景もあります。

 

それでも節子さんにとっては、「いつの間にか“前提”になっていたこと」そのものが問題でした。

 

「助けたい気持ちはありました。でも、それが“当たり前”になるのは違うと思ったんです」

 

数日後、節子さんは長男に連絡を入れました。

 

「これからは、まとまったお金は出せないと思う」

 

電話の向こうで、長男は少し驚いた様子だったといいます。

 

「今まで出してくれてたのに、急にどうしたの?」

 

その言葉に、節子さんははっきりと気づいたといいます。

 

「やっぱり、“出してくれる前提”になっていたんだな、と」

 

現在は、節子さんは孫への金銭的支援を見直し、無理のない範囲での関わりに変えています。

 

「関係を断ちたいわけではありません。ただ、“続けられる形”にしないといけないと思いました」

 

家族への支援は、善意から始まります。ですが、それが繰り返されるうちに、言葉にされない“前提”へと変わっていくことがあります。

 

「相手のためにと思ってやってきたことでも、そのまま続けていいとは限らないんですね」

 

その気づきは少し苦く、しかし現実的なものでした。

 

 

【関連記事】

■税務調査官「出身はどちらですか?」の真意…税務調査で“やり手の調査官”が聞いてくる「3つの質問」【税理士が解説】

 

■親が「総額3,000万円」を子・孫の口座にこっそり貯金…家族も知らないのに「税務署」には“バレる”ワケ【税理士が解説】

 

「銀行員の助言どおり、祖母から年100万円ずつ生前贈与を受けました」→税務調査官「これは贈与になりません」…否認されないための4つのポイント【税理士が解説】

 

カインドネスシリーズを展開するハウスリンクホームの「資料請求」詳細はこちらです
アパート経営オンラインはこちらです。 富裕層のためのセミナー情報、詳細はこちらです 富裕層のための会員組織「カメハメハ倶楽部」の詳細はこちらです オリックス銀行が展開する不動産投資情報サイト「manabu不動産投資」はこちらです 石福金属工業のお知らせ 一人でも多くの読者に学びの場を提供する情報サイト「話題の本.com」はこちらです THE GOLD ONLINEへの広告掲載について、詳細はこちらです

人気記事ランキング

  • デイリー
  • 週間
  • 月間

メルマガ会員登録者の
ご案内

メルマガ会員限定記事をお読みいただける他、新着記事の一覧をメールで配信。カメハメハ倶楽部主催の各種セミナー案内等、知的武装をし、行動するための情報を厳選してお届けします。

メルマガ登録
会員向けセミナーの一覧